シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10025C0

有価証券報告書抜粋 株式会社サンドラッグ 沿革 (2014年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

次期


年月事項
1957年12月故名誉会長多田幸正が東京都世田谷区に創業
1965年4月㈲サンドラッグ設立チェーン展開開始
1980年7月㈲サンドラッグを株式会社に改組し、㈱サンドラッグを設立
1980年12月東京都八王子市に郊外型ドラッグストアを開店
1985年2月売上・受発注情報のオンライン化を開始
1986年12月東京都国立市にピッキングシステムの物流センターを開設
1987年3月東京都府中市に本社を移転
1991年11月全店舗にPOSレジを導入
1994年8月日本証券業協会に株式を店頭登録、資本金26億8百万円とし資本の充実を図る。
1996年2月千葉県エリアに展開の㈱タイセーホームエイド(現㈱サンドラッグファーマシーズ)を子会社化
1996年9月スーパーマーケットの㈱クイーンズ伊勢丹とフランチャイズ契約を締結
1997年3月公募増資により資本金39億31百万円とし資本の充実を図る。
1997年8月証券取引所における株式売買単位を、1,000株から100株に変更
1997年9月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
1997年12月千葉県柏市に物流センターを開設
1998年4月スーパーマーケットの㈱いちやまマートとフランチャイズ契約を締結
1998年4月東京都府中市若松町一丁目38番地の1に本社を移転
1998年4月栃木県エリアに展開の㈱コミネを子会社化
1999年4月埼玉県所沢市に在庫センターを開設し、既存の物流センターを経由センターに変更
1999年9月北海道に展開している㈱サンドラッグプラスとフランチャイズ契約を締結
2000年8月北海道石狩市に物流センターを開設
2001年5月佐賀県佐賀市に物流センターを開設
2002年2月佐賀県の物流センターを福岡県へ移設
2002年9月東京証券取引所市場第一部に指定替え
2002年11月北海道札幌市に経由センターを開設
2003年4月新潟県に展開している㈱星光堂薬局とフランチャイズ契約を締結
2003年4月大分県に展開している㈱セイユー堂とフランチャイズ契約を締結
2004年4月愛知県に展開している㈱清水ドラック(㈱サンドラッグ東海)とフランチャイズ契約を締結
2004年6月愛知県名古屋市に物流センターを開設
2004年11月新潟県新潟市に物流センターを開設
2006年2月兵庫県神戸市に物流センターを開設
2006年4月宮城県仙台市に物流センターを開設
2007年3月神奈川県に展開の㈱アクトを子会社化
2007年7月子会社の㈱アクトを吸収合併
2007年11月北海道石狩市の物流センターと札幌市の経由センターを統合し、札幌市へ移設
2007年12月食品経由センターを神奈川県横浜市、千葉県野田市に開設
2008年3月愛媛県、香川県に展開している㈱大屋とフランチャイズ契約を締結
2008年3月愛媛県四国中央市に物流センターを開設
2008年11月首都圏に展開の㈱ビーアンドエッチアメミヤ(現㈱ピュマージ)を子会社化
2009年3月神奈川県横浜市に物流センターを開設
2009年9月新潟県、福島県に展開している㈱星光堂薬局(フランチャイジー)を子会社化
2009年12月九州地区、中四国地区にディスカウントストアを展開しているダイレックス㈱を子会社化
2010年6月宮崎県都城市に物流センターを開設
2011年2月㈱サンドラッグ・ドリームワークスを設立
2011年10月愛知県に展開している㈱サンドラッグ東海(フランチャイジー)を子会社化
2012年2月神戸市の阪神物流センターを大阪市の大阪物流センターへ移設
2012年2月㈱サンドラッグ・ドリームワークスが特例子会社の認定を受領
2013年3月東京都国立市の国立物流センターを東京都昭島市の昭島物流センターへ移設
2013年7月岡山物流センターを都窪郡早島町へ移設
2013年10月子会社の㈱サンドラッグ東海を吸収合併
2013年11月四国物流センターを四国中央市へ移設
2014年1月熊本物流センター(TC)を開設

次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03226] S10025C0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ