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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10021TF

有価証券報告書抜粋 株式会社　ハウス　オブ　ローゼ 沿革 (2014年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月概要
1982年4月東京都港区南青山4丁目8番15号に化粧品のプライベートブランド(自社ブランド、以下PB商品という)商品の開発及び出店の拡大を目的として、株式会社ハウス オブ ローゼを設立
1988年6月ミルキュアラインを発売
1990年6月UVCスキンケアラインを発売
1991年8月東京都町田市に物流機能拡充のため商品部を移転し、物流センターに改称
1993年3月カモマイルドラインを発売
1993年6月東京都港区北青山2丁目12番31号に本社を移転
1993年9月株式会社ハウスオブローゼ インターナショナル(当社100%出資)にて、浴用剤、石鹸等の輸入商品の国内販売を開始
1996年8月日本証券業協会に株式を店頭登録
1998年11月ウォルト・ディズニーキャラクター商品「クラシック プーシリーズ」を発売
2000年3月クラブツリー&イヴリン商品の日本販売権を取得、国内にて販売
2000年4月「F&T」スキンケアラインを発売
2000年10月英国式リフレクソロジーサロン1号店を東京都新宿区に開店
2001年4月顧客のファン化促進策「ロイヤルセブンカスタマー」づくりに着手
ナチュラルフィニッシュファンデーションシリーズを発売
2001年9月(新)アロキュアラインを発売
2001年11月(新)ミルキュアラインを発売
2002年3月東京都港区赤坂2丁目21番7号に本社を移転
2002年4月(新)UVC′Sホワイトラインを発売
2002年9月(新)カモマイルドラインを発売
2003年4月ブルーミングエイジラインを「F&T」スキンケアの後継ラインとして発売
2004年2月株式会社ワコールと資本業務提携を行う
2005年11月株式会社ワコール直営専門店ブランド「ウンナナクール」とのコラボレーションでボディコスメを発売
2006年4月世界最大の女性専用フィットネスチェーン「カーブス」にフランチャイズ加盟し、東京都世田谷区に当社1号店を開店
2006年5月東京証券取引所市場第二部上場
2007年3月「持続型ビタミンC」「紫ハーブコンプレックス」を配合した美白スキンケア「UVC’Sホワイトプラス」ラインを発売
2007年6月女性のトータルライフスタイルを提案する新業態「ビューティデリ」1号店を東京都千代田区に開店
2008年4月提携牧場の牛から採れる「グラスミルク乳清(ホエイ)」を配合した、高性能保湿スキンケア「ミルキュアピュア」ラインを発売
2008年5月東京証券取引所市場第一部上場
2009年4月
2009年10月		主成分を「ハチミツ」に特化したコンセプト型ショップ「ビーハニー」1号店を東京都豊島区に開店
「産地にこだわった7種の国産和ハーブエキス」を配合した「ゆらぎ敏感肌」対応スキンケア「マイセンシュア」ラインを発売
2010年9月「ピクノジェノール」・「ブナの芽エキス」を配合したエイジングスキンケア「ポーグレイス」ラインを百貨店専用スキンケア第一弾として発売
2010年11月ロングセラー商品「Oh!Baby ボディ スムーザー」リニューアルに伴い、当社初の交通広告を実施
2011年3月「キダチアロエエキス」・「ヒノキチオール」を配合したニキビ専用薬用スキンケア「エーシーコンフロント」ラインを発売
2011年10月「肌を“酸化”から守る5つの植物成分」を配合したエイジングスキンケア「ピュアリーエイジ」ラインを専門店専用スキンケアとして発売
2012年3月「持続型ビタミンC誘導体」・「アセロラエキス」を配合した薬用美白スキンケア「ピュアリーホワイト」ラインを専門店専用スキンケアとして発売
2012年9月「セラミド」を配合したスキンケア発想のベースメイクライン「アミュールシフォン」を発売
2013年3月「3パフォーマンスビタミンC誘導体」・「ディ・リリー花発酵液」を配合した薬用美白スキンケア「UVC’Sクリアホワイト」ラインを百貨店専用スキンケアとして発売
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03266] S10021TF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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