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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001ZJ6

有価証券報告書抜粋 マルシェ株式会社 提出会社の経営指標等 (2014年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第38期第39期第40期第41期第42期
決算年月2010年3月2011年3月2012年3月2013年3月2014年3月
売上高(千円)15,567,40613,434,62213,035,30912,206,97311,453,516
経常利益(千円)220,094487,401562,532427,752249,002
当期純利益(△は損失)(千円)△1,903,694237,013305,509224,048△1,402,685
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)1,510,5301,510,5301,510,5301,510,5301,510,530
発行済株式総数(株)8,550,4008,550,4008,550,4008,550,4008,550,400
純資産額(千円)4,788,4334,892,8865,045,8325,150,5093,660,122
総資産額(千円)8,468,8697,970,0237,937,8048,046,7366,019,090
1株当たり純資産額(円)569.71582.52600.75613.24435.79
1株当たり配当額
(内1株当たり
中間配当額)
(円)12.0020.0016.0016.0010.00
(6.00)(8.00)(8.00)(8.00)(5.00)
1株当たり当期純利益
金額(△は損失)
(円)△226.6328.2236.3726.68△167.01
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)56.561.463.664.060.8
自己資本利益率(%)4.96.14.4
株価収益率(倍)23.819.929.9
配当性向(%)70.944.060.0
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,172,628652,266174,000
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△377,370△539,040△499,877
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△694,321△135,429△109,748
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)2,351,4112,329,2081,893,582
従業員数
[外、平均臨時
雇用者数]
(人)331294279277258
[997][755][718][678][653]

(注)1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 第38期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 第39期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 第40期、第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 第42期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6 第38期、第42期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
7 平均臨時雇用者数は、1日8時間、1ヶ月22日換算で算出しております。
8 第40期の持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社がないため記載しておりません。
9 第41期、第42期は関連会社が存在しますが、損益等から見て重要性が乏しいため、持分法を適用した場合の投資利益は記載しておりません。
10 第39期までは、連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び、現金及び現金同等物の期末残高については、記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03278] S1001ZJ6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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