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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001UBX

有価証券報告書抜粋 株式会社マックハウス 役員の状況 (2014年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役取締役社長白土孝1954年12月26日1988年2月㈱チヨダ入社(注)3120
2004年7月同社広報部長兼営業企画部長
2005年8月同社広報・マーケティング企画広告部長
2007年5月同社取締役(現任)
2009年10月同社マーケティング本部長兼広報・IR部長
2013年5月当社入社
2013年5月当社取締役社長(代表取締役)(現任)
取締役相談役-舟橋政男1934年9月9日生1957年3月㈱チヨダ靴店(現在㈱チヨダ)取締役(注)3187
1976年5月同社代表取締役社長
1976年6月㈱中央商事代表取締役社長(現任)
1990年6月当社取締役社長(代表取締役)
1997年4月当社取締役会長
2009年5月当社取締役相談役(現任)
2013年5月㈱チヨダ取締役会長(代表取締役)(現任)
取締役営業本部長風見好男1957年5月20日生1980年3月㈱チヨダ靴店(現㈱チヨダ)入社(注)3100
1997年3月当社入社
2001年3月当社商品部長
2003年5月当社取締役商品本部長
2005年9月当社取締役営業本部長
2009年9月当社取締役商品本部長
2010年9月当社取締役営業本部長兼営業部長
2011年3月当社取締役営業本部長兼営業部長開発部担当
2011年9月当社取締役営業本部長兼店舗開発室長
2012年9月当社取締役営業本部長兼店舗開発部長(現任)
取締役管理本部長杉浦功四郎1957年2月17日生1975年12月㈱レオ入社(注)3170
1996年11月同社取締役
2005年9月当社執行役員ゴールウェイ事業
担当部長
2006年9月当社執行役員営業統括部長
2007年5月当社取締役営業統括部長
2009年9月当社取締役営業本部長
2010年9月当社取締役業務改革室長
2011年5月当社取締役管理本部長兼業務改革室長
2011年9月当社取締役管理本部長兼総務グループ長
2012年3月当社取締役管理本部長(現任)
取締役商品本部長北原久巳1953年3月15日1993年1月当社入社(注)3-
2005年6月当社営業企画部長
2009年9月当社開発部長
2010年9月当社商品部長
2013年5月当社取締役商品部長
2013年9月当社取締役商品本部長(現任)
取締役-石塚 愛1974年6月24日2004年12月モルガン・スタンレー証券㈱入社(注)3-
2008年6月いちごアセットマネジメント㈱
パートナー
2012年1月同社執行役員 パートナー(現任)
2014年5月当社取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
常勤監査役-鈴木清彦1948年1月1日生1970年4月佐藤税務会計事務所入社(注)3684
1977年6月㈱レオ入社
1996年11月同社代表取締役社長
2001年5月当社常務取締役総務部長、管理部門管掌
2003年5月当社常務取締役管理本部長
2006年6月当社常務取締役管理本部長兼経理部長
2007年5月当社常勤監査役(現任)
監査役-野口功1939年5月12日生1975年9月㈱チヨダ靴店(現在㈱チヨダ)入社(注)314
1991年4月当社監査役
1997年4月当社常勤監査役
2007年5月当社監査役(現任)
監査役-三浦新一1936年10月23日生1964年9月公認会計士開業(注)3-
1991年5月㈱チヨダ監査役
1997年4月当社監査役(現任)
監査役-山本潔1935年4月9日生1971年5月弁護士登録(注)3-
1975年3月山本潔法律事務所開設
2003年5月当社監査役(現任)
1,275

(注) 1 取締役石塚愛は、社外取締役であります。
2 監査役野口功、三浦新一、山本潔は、社外監査役であります。
3 取締役及び監査役の任期は、2015年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03313] S1001UBX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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