有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002AUN
株式会社ピーシーデポコーポレーション 提出会社の経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 40,182,840 | 42,109,898 | 44,397,616 | 42,879,652 | 45,083,313 |
経常利益 | (千円) | 991,643 | 1,270,844 | 665,704 | 780,065 | 2,117,906 |
当期純利益 | (千円) | 546,432 | 638,639 | 409,890 | 375,075 | 1,379,504 |
資本金 | (千円) | 1,601,196 | 1,601,196 | 1,601,196 | 1,601,196 | 2,745,734 |
発行済株式総数 | (株) | 225,020 | 225,020 | 225,020 | 225,020 | 25,952,000 |
純資産額 | (千円) | 7,168,665 | 7,860,118 | 8,099,977 | 8,332,262 | 11,846,852 |
総資産額 | (千円) | 15,771,826 | 17,547,432 | 21,347,880 | 20,980,904 | 25,042,666 |
1株当たり純資産額 | (円) | 33,888.63 | 35,679.17 | 36,962.24 | 380.03 | 466.97 |
1株当たり配当額 | (円) | 700 | 700 | 700 | 700 | 355 |
(内1株当たり中間配当額) | (円) | (350) | (350) | (350) | (350) | (350) |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 2,509.20 | 2,957.64 | 1,863.88 | 17.14 | 61.40 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | 2,952.18 | 1,859.07 | 17.08 | 61.16 |
自己資本比率 | (%) | 45.45 | 44.74 | 37.88 | 39.63 | 47.23 |
自己資本利益率 | (%) | 7.73 | 8.50 | 5.14 | 4.57 | 13.70 |
株価収益率 | (倍) | 10.04 | 6.75 | 11.05 | 13.11 | 15.52 |
配当性向 | (%) | 27.90 | 23.67 | 37.56 | 40.83 | 13.84 |
従業員数 | (名) | 397 | 449 | 519 | 545 | 589 |
(ほか、平均臨時雇用者数) | (695) | (699) | (902) | (904) | (1,059) |
2. 「従業員数」欄の( )内は、外書きで平均臨時雇用者数(最近1年間における平均雇用人員数を1人1日8時間で換算し算出)を記載しております。
3. 第16期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.2013年10月1日付で1株につき100株の株式分割を行いましたが、第19期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益金額」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」を算定しております。
5.当社は、株式給付信託(J-ESOP)を導入しており、当該信託にかかるESOP信託口が所有する当社株式については、財務諸表において自己株式として計上しております。そのため、1株当たり純資産額の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「期末の普通株式の数」を算定しております。また、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「普通株式の期中平均株式数」を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03323] S1002AUN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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