有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003OKG
株式会社PLANT 提出会社の経営指標等 (2014年9月期)
回次 | 第29期 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | |
決算年月 | 2010年9月 | 2011年9月 | 2012年9月 | 2013年9月 | 2014年9月 | |
売上高 | (百万円) | 83,461 | 82,375 | 80,804 | 79,516 | 82,948 |
経常利益 | (百万円) | 2,003 | 2,850 | 2,917 | 2,741 | 2,774 |
当期純利益 | (百万円) | 1,081 | 46 | 1,625 | 1,909 | 1,633 |
持分法を適用した場合の投資利益 | (百万円) | - | - | - | - | - |
資本金 | (百万円) | 1,029 | 1,029 | 1,358 | 1,358 | 1,358 |
発行済株式総数 | (千株) | 6,780 | 6,780 | 7,980 | 7,980 | 7,980 |
純資産額 | (百万円) | 7,615 | 7,560 | 9,639 | 11,311 | 12,672 |
総資産額 | (百万円) | 35,902 | 34,887 | 37,370 | 36,065 | 38,507 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,123.30 | 1,115.08 | 1,208.02 | 1,417.50 | 1,588.05 |
1株当たり配当額 | (円) | 15.00 | 15.00 | 30.00 | 33.00 | 34.50 |
(うち1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (15.00) | (15.00) | (16.50) | |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 159.53 | 6.92 | 236.21 | 239.25 | 204.76 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 21.2 | 21.7 | 25.8 | 31.4 | 32.9 |
自己資本利益率 | (%) | 15.2 | 0.6 | 18.9 | 18.2 | 13.6 |
株価収益率 | (倍) | 3.1 | 88.4 | 2.4 | 4.2 | 6.0 |
配当性向 | (%) | 9.4 | 216.8 | 12.7 | 13.8 | 16.8 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 2,369 | 2,523 | 4,302 | 1,093 | 3,615 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △748 | △161 | △469 | △347 | △1,343 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △2,487 | △1,972 | △733 | △2,620 | △1,751 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 4,851 | 5,240 | 8,338 | 6,463 | 6,983 |
期末店舗数 | (店舗) | 20 | 20 | 21 | 21 | 23 |
従業員数 | (人) | 682 | 653 | 627 | 608 | 599 |
(外、平均臨時雇用者数) | (2,078) | (1,897) | (1,822) | (1,973) | (2,117) |
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社がないため、記載しておりません。
4.第31期の1株当たり中間配当額には、創立30周年記念配当5円を含んでおります。
5.第32期の1株当たり配当額には、東証一部指定記念配当3円を含んでおります。
6.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.第30期から第33期までの期末店舗数には、福島第一原発の事故により帰還困難区域(旧警戒区域)に指定され営業を休止している「PLANT-4大熊店」を含んでおります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03343] S1003OKG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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