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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002C8P

有価証券報告書抜粋 株式会社 あみやき亭 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
佐藤 啓介1950年9月8日生
1971年6月株式会社三河屋入社
1976年6月同社営業部長
1980年5月同社専務取締役
1995年6月
2009年11月
当社設立 代表取締役社長(現任)
株式会社スエヒロレストランシステム代表取締役会長(現任)
2014年1月
株式会社アクトグループ代表取締役
会長(現任)
(注)
3
205,000
常務取締役管理本部長千々和 康1957年9月15日生
1981年4月中央信託銀行(現三井住友信託銀行)入行
2003年12月当社入社
2004年1月当社経営戦略室長
2006年6月当社取締役
2007年6月当社取締役管理本部長
2009年11月当社常務取締役管理本部長(現任)
(注)
3
1,700
取締役内部監査室室長竹内 隆盛1958年6月12日生
1978年4月公認会計士堀口茂登事務所入所
1999年6月当社入社
2002年2月管理本部長
2002年3月当社取締役管理本部長
2007年6月当社取締役経理部長
2008年12月当社取締役内部監査室長(現任)
(注)
3
11,800
取締役関東本部長佐藤 裕士1972年11月17日生

2003年12月
2007年10月

当社入社
当社関東本部長
2012年7月

2014年6月
株式会社スエヒロレストランシステム社長(現任)
当社取締役(現任)
(注)
3
619
取締役秋岡 賢治1945年3月2日生
1967年4月プリマハム株式会社入社
2000年2月プリマハム株式会社東京支社長
2001年6月プリマハム株式会社取締役
2002年4月プリマハム株式会社常務執行役員営業本部長
2010年4月プライムデリカ株式会社非常勤監査役
2010年6月当社取締役(現任)
(注)
3
-
常勤監査役山田 修三1945年7月28日生
1969年4月名古屋鉄道株式会社入社
1999年5月株式会社名鉄パレ管理部役員待遇
2003年5月株式会社名鉄パレ常任監査役
2005年9月株式会社名鉄パレ管財代表取締役
2008年12月当社顧問
2009年6月当社常勤監査役(現任)
(注)
4
-
監査役大西 秀典1947年2月8日生
1969年3月株式会社西川屋チェーン(現ユニー㈱)入社
1997年1月ユニー株式会社中京本部中運営部長
1999年5月株式会社サン総合メンテナンス
代表取締役
2007年3月同社退職
2007年6月当社常勤監査役
2009年6月当社監査役(現任)
(注)
4
1,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役隅田 慶彦1940年10月1日生
1963年6月愛知県警察官任官
1999年9月瑞穂警察署長
2002年6月当社監査役(現任)
(注)
5
600
220,719
(注)1.監査役山田修三・大西秀典・隅田慶彦の各氏は、社外監査役であります。
2.取締役秋岡賢治氏は、社外取締役であります。
3.2014年6月11日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2012年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2013年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役
1名を選任しております。
補欠監査役の略歴は、次のとおりであります。
氏名生年月日略歴、地位、担当及び他の法人等の代表状況所有する当社の株式数
(株)
中西 安廣1948年7月5日生
1967年4月 協同飼料株式会社入社
1977年5月 米久株式会社入社
1988年5月 米久株式会社取締役
2001年5月 米久株式会社常務取締役
2008年5月

2010年5月

2013年5月

2014年5月
米久株式会社取締役常務執行役員営業本
部長
米久株式会社取締役専務執行役員営業本
部長
米久株式会社取締役専務執行役員営業本
部・商品本部管掌
米久株式会社顧問(非常勤)(現任)
13,200

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03398] S1002C8P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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