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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BG1

有価証券報告書抜粋 株式会社トリドールホールディングス 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
粟 田 貴 也1961年10月28日生1985年8月トリドール三番館創業(注)314,862,000
1990年6月有限会社トリドールコーポレーション
代表取締役社長就任
1995年10月株式会社トリドール
代表取締役社長就任(現任)
専務取締役長 沢 隆1952年7月2日生1978年7月株式会社すかいらーく入社(注)3280,000
1991年7月株式会社レステム総務部長就任
1992年9月株式会社フロジャポン取締役就任
2000年1月株式会社ビルディ常務取締役就任
2003年4月当社入社
2003年6月当社専務取締役就任(現任)
2014年2月当社商品部、購買部、店舗システム部及び人事部担当(現任)
取締役営業本部長田 中 公 博1970年7月10日生1995年4月
2005年1月

2008年4月

2008年9月
2009年4月
2010年6月
2011年4月
2011年7月
2012年6月
東拓工業株式会社入社
山田ビジネスコンサルティング株式会社入社
株式会社サンマルクホールディングス入社
株式会社サンマルクカフェ出向
同社取締役就任
同社常務取締役就任
当社入社
当社営業本部長
当社取締役営業本部長就任(現任)
(注)3500
2013年11月
当社営業本部長及び情報システム部担当(現任)
取締役鈴 木 邦 明1948年2月26日生1969年7月監査法人朝日会計社(現有限責任 あずさ監査法人)入社(注)316,700
1972年10月公認会計士登録
1995年6月同法人代表社員
2002年5月株式会社イーサーブ代表取締役(現任)
公認会計士鈴木邦明事務所所長(現任)
2005年6月当社取締役就任(現任)
監査役
(常勤)
安 井 義 昭1942年2月20日生1965年4月鐘淵紡績株式会社(旧カネボウ株式会社)入社(注)47,600
1989年2月同社ファッション事業本部・ファッション経理部長就任
1994年6月同社監査役就任
2004年10月当社監査役就任(現任)
監査役
(非常勤)
池 田 隆 行1949年7月16日生1979年4月弁護士登録(注)45,500
1979年4月原田法律事務所入社
1981年4月池田隆行法律事務所所長(現任)
2005年6月当社監査役就任(現任)
監査役
(非常勤)
梅 木 利 泰1961年8月11日生1992年10月監査法人朝日新和会計社(現有限責任 あずさ監査法人)入社(注)41,000
1997年4月公認会計士登録
2003年10月日野総合会計事務所所長(現任)
2008年9月株式会社日野ビジネスコンサルティング代表取締役(現任)
2011年6月当社監査役就任(現任)
15,173,300
(注)1.取締役鈴木邦明は、社外取締役であります。
2.監査役は、すべて社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2011年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(株)
梅 田 浩 章1966年12月13日生1994年10月朝日監査法人(現有限責任 あずさ監査法人)入社-
1998年4月公認会計士登録
2004年8月
2013年4月
梅田浩章公認会計士事務所所長(現任)
株式会社イーサーブ代表取締役(現任)
(重要な兼職の状況)
滋賀県米原市代表監査委員
不二精機株式会社社外監査役

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03468] S1002BG1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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