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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001UXL

有価証券報告書抜粋 株式会社シーズメン 役員の状況 (2014年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役会長
(代表取締役)
椛島 正司1947年1月11日生1971年 6月株式会社高久(現株式会社
タカキュー)入社
(注)137,100
1991年 9月株式会社キャビン入社
1991年 11月当社取締役営業本部長
1992年 5月
2012年 5月
当社代表取締役社長
当社代表取締役会長(現任)
取締役社長
(代表取締役)
管理本部長青木 雅夫1955年1月31日生1980年 4月リコー電子機器販売株式会社
入社
(注)25,000
1987年 6月株式会社京樽入社
1997年 7月株式会社良品計画入社
2005年 9月当社入社
2005年 10月当社経営管理統括部長
2006年 5月当社取締役経営管理統括部長
2007年 3月当社取締役管理本部長
2007年 5月
2012年 5月
当社常務取締役管理本部長
当社代表取締役社長(現任)
取締役営業本部副本部長兼店舗企画部長山田 篤志1959年7月9日生1983年 4月株式会社ロンシャン入社(注)54,000
1985年 11月株式会社キャビン入社
1996年 3月当社入社
2005年 9月当社店舗企画部長
2007年 5月
2014年 3月
当社取締役店舗企画部長
当社取締役営業副本部長兼店舗企画部長(現任)
取締役白楽 泰子1949年9月16日生1991年 9月
1995年 10月

2002年1月

2014年5月
株式会社夢幻入社
ギャップジャパン株式会社入社
独立し企業研修やセミナー等の講師として従事
当社取締役(現任)
(注)5-
常勤監査役荻野 俊和1958年6月17日生1983年 4月
1996年 3月
1997年 3月
1999年 3月
2000年 3月
2004年 3月
2010年 3月
2010年 5月
株式会社キャビン入社
当社入社
当社取締役商品部長
当社取締役営業本部長
当社取締役店舗支援部長
当社広報室長
当社顧問
当社監査役(現任)
(注)56,300
監査役小松田 由美子1955年10月4日生1980年 11月東急車輛製造株式会社入社(注)6-
1987年 10月菱倉税務会計事務所入所
1997年 11月赤城清税理士事務所入所
2003年 10月小林由美子税理士事務所開業
2006年 9月当社監査役(現任)
監査役増田 辰男1945年12月1日生1969年 4月樫山株式会社(現オンワード樫山)入社(注)7-
1996年 3月株式会社アクティ21
取締役営業本部長
2000年 5月株式会社インパクト21
常勤監査役
2007年4月

2007年6月
2011年5月
日本環境株式会社
監査役
同社常勤監査役(現任)
当社監査役(現任)
52,400
(注)1.代表取締役会長椛島正司は2014年6月1日付で代表取締役会長兼社長に就任予定となっております。
2.代表取締役社長管理本部長青木雅夫は2014年6月1日付で取締役管理本部長に就任予定となっております。
3.取締役白楽泰子は、「社外取締役」であります。
4.監査役小松田由美子及び監査役増田辰男は、「社外監査役」であります。
5.2014年5月23日開催の定時株主総会から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6.2014年5月23日開催の定時株主総会から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
7.2011年5月27日開催の定時株主総会から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
8.所有株式数には、シーズメン役員持株会における各自の持分を含めた実質持株数を記載しております。
9.2013年9月1日付で普通株式1株につき普通株式100株の株式分割を行っております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03498] S1001UXL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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