株式会社トレジャー・ファクトリー 役員の状況 (2014年2月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (株)
取締役社長 (代表取締役)		野 坂 英 吾	1972年5月6日生	1995年5月 有限会社トレジャー・ファクトリー(現当社)設立、代表取締役社長 1999年12月 同社を株式会社トレジャー・ファクトリーに改組 代表取締役社長(現任)	(注)4	1,401,000
専務取締役	システム部長	野 坂 淳	1974年9月15日生	1998年4月 有限会社トレジャー・ファクトリー(現当社)入社 1999年12月 当社取締役事業本部長 2003年6月 当社専務取締役管理本部長兼システム部長 2009年3月 当社専務取締役営業部長兼システム部長 2011年3月 当社専務取締役営業部長 2012年3月 当社専務取締役 2014年2月 当社専務取締役システム部長(現任)	(注)4	118,400
取締役	事業推進部長	澤 田 卓	1973年4月15日生	1996年4月 太平住宅株式会社入社 1999年10月 有限会社トレジャー・ファクトリー(現当社)入社 2002年6月 当社商品スーパーバイザー 2003年6月 当社商品部長兼店舗開発部長 2004年1月 当社商品部長 2004年5月 当社取締役商品部長 2012年3月 当社取締役事業推進部長(現任)	(注)4	15,500
取締役	管理部長	小 林 英 治	1975年8月19日生	1998年7月 プライスウォーターハウスコンサルタント株式会社入社 2002年10月 当社入社 2004年1月 当社財務経理部長 2006年3月 当社管理部長 2011年5月 当社取締役管理部長 2012年1月 当社取締役管理部長兼総務部長 2012年3月 当社取締役管理部長(現任)	(注)4	15,000

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (株)
取締役		鈴 木 信 夫	1971年6月8日生	1995年4月 株式会社日本オートメーション入社 1997年9月 千代田第一工業株式会社入社 2000年1月 同社常務取締役 2004年1月 同社代表取締役社長(現任) 2004年5月 当社取締役 2004年9月 当社取締役退任 2006年5月 当社取締役(現任)	(注)4	2,000
常勤監査役		内 海 靖 浩	1941年3月10日生	1964年4月 山種証券株式会社(現SMBCフレンド証券株式会社)入社 1989年6月 同社取締役 1993年6月 株式会社山種調査センター常務取締役 1997年5月 株式会社キョウデン入社 1998年2月 株式会社大川入社 2000年12月 亜細亜証券印刷株式会社(現株式会社プロネクサス)入社 2002年3月 東洋ビジネスコンサルティング株式会社入社 2003年1月 当社顧問 2003年5月 当社常勤監査役(現任) 2006年3月 株式会社ゲームポット社外監査役	(注)5	2,000
監査役		石 川 博 康	1959年6月22日生	1992年4月 弁護士登録(埼玉弁護士会) 石川博光法律事務所入所 2000年1月 石川総合法律事務所設立、代表弁護士 2006年5月 当社監査役(現任) 2007年4月 アーク法律事務所設立、代表弁護士(現任) 2007年6月 ブルドックソース株式会社社外監査役(現任)	(注)5	2,000
監査役		金野 栄太郎	1959年6月30日生	1992年4月 朝日新和会計社(現有限責任 あずさ監査法人)入社 1995年3月 公認会計士登録 1996年12月 こんの公認会計士事務所(現のぞみ会計社)設立 2000年4月 株式会社エフピー・フィールディング(現株式会社のぞみキャピタルマネジメント)設立、代表取締役(現任) 2006年10月 東陽監査法人代表社員(現任) 2007年5月 東陽監査法人理事 2008年5月 当社監査役(現任) 2012年9月 東陽監査法人理事待遇(現任) 2013年9月 株式会社のぞみリアルエステート設立、代表取締役(現任)	(注)6	―
計						1,555,900

(注)1 専務取締役 野坂 淳は、取締役社長 野坂英吾の実弟であります。
2 取締役 鈴木信夫は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
3 監査役 石川博康及び金野栄太郎は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
4 任期は、2013年5月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5 任期は、2011年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6 任期は、2012年5月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。