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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100215E

有価証券報告書抜粋 フジ住宅株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
人財開発室担当今井 光郎1945年12月30日生1973年1月 フジ住宅を個人創業し、不動産業を開始
1974年4月 フジ住宅株式会社を設立。代表取締役社長就任
1975年1月 フジ工務店株式会社(1988年9月フジ住宅株式会社に吸収合併される)を設立。代表取締役社長就任
1976年3月 株式会社フジハウジング(1978年9月フジ住宅販売株式会社に社名変更、1988年9月フジ住宅株式会社に吸収合併される)を設立。代表取締役社長就任
1988年6月 フジハウジング株式会社(1988年9月フジ工務店株式会社に社名変更、2008年10月フジ住宅株式会社に吸収合併される)を設立。代表取締役社長就任
2005年6月 フジ・アメニティサービス株式会社を設立。代表取締役社長就任
2009年6月 代表取締役会長就任(現)
人財開発室担当(現)
フジ・アメニティサービス株式会社 代表取締役会長就任(現)
(注)21,072
代表取締役
社長
宮脇 宣綱1961年8月30日生1980年10月 堺自動車用品株式会社入社
1985年3月 宮脇電器サービス 自営
1989年6月 当社入社
1994年10月 アメニティサービス部長
1994年11月 資産活用事業部(現土地有効活用事業部) 開発営業部長
2000年10月 土地有効活用事業部 第一営業部長
2002年6月 取締役就任
2005年3月 常務取締役就任
土地有効活用事業部長
2008年6月 専務取締役就任
2009年6月 代表取締役社長就任(現)
フジ・アメニティサービス株式会社 代表取締役社長就任(現)
(注)257
専務取締役大阪支社支社長・事業企画本部長山田 光次郎1962年7月10日生1987年1月 大倉建設株式会社入社
1991年5月 当社入社
1995年2月 マンション事業部 部長
2001年8月 大阪支社 支社長(現)
2006年6月 取締役就任
2006年10月 用地部門担当
2011年6月 常務取締役就任
2013年10月 専務取締役就任(現)
2013年10月 事業企画本部長(現)
(注)230
取締役土地有効活用事業部長松山 陽一1964年2月12日生1986年4月 大和実業株式会社入社
1988年9月 当社入社
2002年9月 土地有効活用事業部 営業部長
2008年9月 執行役員就任
2010年6月 取締役就任(現)
2012年4月 土地有効活用事業部長(現)
(注)229


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役経営企画部長
・財務部長・
IR室長・システム室担当
石本 賢一1953年5月11日生1976年4月 プロクター・アンド・ギャンブル・サンホーム株式会社(現プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社)入社
1987年7月 当社入社
1991年1月 経理部長
1993年6月 取締役就任
2007年6月 執行役員就任
2010年6月 財務部長・IR室長(現)
2011年6月 取締役就任(現)
2014年6月 システム室担当(現)
2014年6月 経営企画部長(現)
(注)215
監査役
(常勤)
冠野 雅之1952年11月30日生1976年4月 ムーンバット株式会社入社
1988年6月 当社入社
1988年9月 内部監査室長
1993年6月 予算管理部主幹
1994年6月 監査役就任(現)
(注)316
監査役岩井 伸太郎1954年1月18日生1979年10月 等松・青木監査法人(現有限責任監査法人トーマツ)入社
1986年2月 岩井伸太郎税理士事務所開業(現岩井伸太郎公認会計士・税理士事務所)(現)
1989年6月 当社監査役就任(現)
1990年9月 北斗監査法人(現仰星監査法人)代表社員就任
(注)459
監査役髙谷 晋介1951年12月30日生1974年4月 野村證券株式会社入社
1978年11月 デロイトハスキンズアンドセルズ公認会計士共同事務所(現有限責任監査法人トーマツ)入社
1984年10月 髙谷晋介税理士事務所開業(現)
1990年9月 北斗監査法人(現仰星監査法人)代表社員就任(現)
1995年6月 当社監査役就任(現)
(注)447
1,328
(注)1.監査役岩井伸太郎及び髙谷晋介は、社外監査役であります。
2.2014年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
3.2011年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
4.2012年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03953] S100215E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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