有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CRX
株式会社ゴールドクレスト 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | ― | 安川秀俊 | 1961年6月5日 | 1992年1月 | 当社設立代表取締役社長就任(現) | (注)3 | 1,037.7 |
(他の会社の代表状況) | |||||||
1999年7月 | 株式会社ゴールドクレストコミュニティ代表取締役 | ||||||
2012年11月 | 株式会社ゴールドクレスト住宅販売 代表取締役 | ||||||
2013年6月 | 株式会社ファミリーファイナンス 代表取締役 | ||||||
取締役 (非常勤) | ― | 津村政男 | 1954年5月17日 | 1985年4月 | 弁護士登録、東京弁護士会入会 日野久三郎法律事務所入所 | (注)3 | ― |
1994年9月 | ツムラ法律事務所開設(現) | ||||||
2012年6月 | 当社取締役(非常勤)(現) | ||||||
取締役 | ― | 伊藤正樹 | 1971年6月8日 | 1994年4月 | 当社入社 | (注)3 | 63.5 |
2003年11月 | 当社企画開発部次長 | ||||||
2013年1月 | 当社管理部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
(他の会社の代表状況) | |||||||
2013年5月 | 株式会社住販サービス代表取締役 | ||||||
常勤監査役 | ― | 小野寺哲 | 1947年5月2日 | 1971年4月 | 三菱建設株式会社(現株式会社ピーエス三菱)入社 | (注)4 | ― |
2007年4月 | 同社執行役員建築本部副本部長 | ||||||
2009年4月 | 同社建築本部顧問 | ||||||
2012年11月 | 当社監査役 | ||||||
2013年6月 | 当社常勤監査役(現) | ||||||
監査役 | ― | 大西健一 | 1940年12月17日 | 1959年4月 | 東京国税局入局 | (注)4 | ― |
1998年7月 | 東京国税局調査第四部部長 | ||||||
1999年9月 | 税理士開業(現) | ||||||
2001年8月 | 株式会社インプレスホールディングス監査役(現) | ||||||
2005年12月 | 合同資源産業株式会社監査役(現) | ||||||
2006年6月 | 当社監査役 | ||||||
2012年11月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2013年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
監査役 | ― | 佐藤太郎 | 1947年7月15日 | 1966年3月 | 警視庁入庁 | (注)4 | ― |
2002年9月 | 成城警察署長 | ||||||
2005年10月 | 警視正、丸の内警察署長 | ||||||
2006年9月 | 警視長、同庁退庁 | ||||||
2006年10月 | 聖路加国際病院院長付参与(現) | ||||||
2013年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
(他の会社の代表状況) | |||||||
2012年3月 | 東和警備保障株式会社 代表取締役社長 | ||||||
1,101.2 |
(注)1取締役津村政男は、社外取締役であります。
2監査役はいずれも、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
川口昌雄 | 1941年3月24日 | 1959年5月 | 警視庁入庁 | ― |
1995年9月 | 田園調布警察署長 | |||
1999年2月 | 板橋警察署長 | |||
2000年3月 | 警視長、同庁退庁 | |||
2006年6月 | 当社監査役 | |||
2009年6月 | 株式会社サクセス・プロ監査役(現) | |||
2010年8月 | 株式会社エル・シー・エーホールディングス監査役 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03971] S1002CRX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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