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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1001IZ7

有価証券報告書抜粋 株式会社ＡＳＩＡＮ　ＳＴＡＲ 役員の状況 (2013年12月期)

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次期
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長		-田中 忍1975年2月8日
1999年4月株式会社東京プラザ入社
2001年4月当社入社
2007年1月当社戦略企画部長
2008年1月当社経営企画部長
2008年7月当社財務経理部長
2009年3月当社取締役就任
2009年6月当社常務取締役就任
当社管理本部長
2009年8月有限会社ヨーコー管財 取締役社長就任(現任)
2010年4月
2011年3月		当社専務取締役就任
当社代表取締役社長就任(現任)
2014年3月26日開催の定時株主総会の終結時から1年60,600
常務取締役-小坂 竜義1964年5月17日
1988年4月藤和不動産株式会社入社
2002年4月株式会社千代田コンサルタント入社
2004年3月サン建築設計株式会社入社
2005年8月当社入社 財務部長
2007年3月当社取締役
2007年4月当社管理本部副本部長
2009年3月当社取締役退任 財務経理部次長
2010年1月株式会社陽光ビルシステム監査役
2010年12月株式会社陽光アセット・インベスターズ取締役就任
2011年1月当社財務経理部長
2011年3月株式会社陽光アセット・インベスターズ代表取締役社長就任(現任)
2011年3月当社常務取締役就任(現任)
2014年3月26日開催の定時株主総会の終結時から1年3,800
取締役-呉 文偉1969年10月24日
1993年9月上海徳威国際貿易有限公司
董事長兼経理
1995年2月上海徳威実業有限公司
董事長(現任)
2000年9月上海徳威不動産経紀有限公司
董事長(現任)
2010年1月

2011年4月

2012年3月
2013年8月		上海徳威企業発展有限公司
董事長(現任)
思源国際発展有限公司
Director(現任)
当社取締役就任(現任)
徳威国際発展有限公司
董事長(現任)
2014年3月26日開催の定時株主総会の終結時から1年-
取締役国際事業部長張 平1973年11月1日
1996年6月伊藤忠商事株式会社入社
1997年4月三井物産株式会社入社
2002年9月株式会社新生銀行入行 東京本店コーポレートアドバイザリー部シニアアソシエイト
2004年8月三菱証券株式会社 上海現地法人社長
2008年5月AEA Investoes 中国代表/パートナー
2010年3月

2012年3月
2012年4月		上海徳威企業発展有限公司
董事(現任)
当社取締役就任(現任)
当社国際事業部長(現任)
2014年3月26日開催の定時株主総会の終結時から1年-
(常勤)
監査役		-尾原 純1960年12月20日
1985年2月ミトモ商事株式会社入社
1994年12月当社入社
1998年4月当社取締役就任 総務部長
2002年11月サン建築設計株式会社 監査役就任
2003年2月当社監査役就任
株式会社ヨコハマ地所 監査役就任
株式会社陽光ビルシステム 監査役就任
2004年2月株式会社陽光アセット・インベスターズ 監査役就任
2008年3月
2009年7月
2010年4月		当社取締役就任
当社事業本部副本部長
当社管理本部副本部長
2011年3月当社監査役就任(現任)
2011年3月25日開催の定時株主総会の終結時から4年35,700


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役-大滝 邦男
(注)		1956年9月30日
1980年4月土肥達巳税理士事務所入所
1987年3月税理士登録
1999年1月大滝邦男税理士事務所設立
2004年3月当社監査役就任(現任)
2004年3月有限会社ダイマチ計算センター 代表取締役社長就任(現任)
2012年3月23日開催の定時株主総会の終結時から4年5,100
監査役-金澤 鷹夫
(注)		1945年11月15日
1968年4月株式会社東芝入社
1993年10月同社 産業機器事業部営業部長
1997年6月東芝岩手電気株式会社 代表取締役社長就任
1999年2月東芝シュネデールエレクトリック株式会社 代表取締役副社長就任
2003年6月東芝産業機器システム株式会社 監査役就任
2007年3月当社監査役就任(現任)
2008年8月株式会社E&S 社外取締役就任(現任)
2011年3月25日開催の定時株主総会の終結時から4年5,400
合 計110,600
(注)監査役 大滝邦男及び金澤鷹夫の両氏は、社外監査役であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04039] S1001IZ7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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