有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10026D9
株式会社エー・ディー・ワークス 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第84期 | 第85期 | 第86期 | 第87期 | 第88期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 6,285,938 | 9,328,125 | 10,159,823 | 9,853,076 | 11,537,213 |
経常利益 | (千円) | 417,416 | 526,954 | 290,370 | 361,352 | 450,577 |
当期純利益 | (千円) | 220,671 | 300,846 | 140,014 | 216,290 | 270,717 |
包括利益 | (千円) | ― | 300,818 | 140,014 | 216,290 | 270,290 |
純資産額 | (千円) | 1,835,509 | 2,132,673 | 2,205,204 | 2,896,784 | 5,496,058 |
総資産額 | (千円) | 6,666,747 | 8,537,631 | 6,258,882 | 9,117,499 | 14,274,958 |
1株当たり純資産額 | (円) | 33.49 | 38.42 | 40.44 | 27.60 | 24.87 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 4.08 | 5.47 | 2.61 | 3.14 | 1.93 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 4.00 | 5.34 | 2.56 | 3.10 | 1.92 |
自己資本比率 | (%) | 27.4 | 24.9 | 34.9 | 31.5 | 38.4 |
自己資本利益率 | (%) | 12.8 | 15.2 | 6.5 | 8.6 | 6.5 |
株価収益率 | (倍) | 4.7 | 4.5 | 8.8 | 12.8 | 22.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △728,135 | △1,382,043 | 2,701,232 | △1,357,011 | △3,137,795 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 10,994 | △2,862 | △89,996 | △24,151 | △69,053 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,251,091 | 1,383,849 | △2,244,310 | 1,994,295 | 4,537,568 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 1,234,811 | 1,233,754 | 1,600,679 | 2,213,812 | 3,551,882 |
従業員数 | (名) | 38 | 44 | 53 | 61 | 68 |
〔ほか、平均臨時雇用者人員〕 | [―] | [―] |
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第86期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)及び「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、第84期及び第85期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、遡及処理後の数値を記載しております。
3 当社は、2009年10月1日付で普通株式1株につき2株、2010年7月1日付で普通株式1株につき2株、2013年5月1日付で普通株式1株につき4株、2013年10月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。第84期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4 第85期までの従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の雇用人員であります。
5 従業員数は、雇用形態などの多様化に伴い、第86期より現況に則して記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04078] S10026D9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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