岳南鉄道株式会社 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
取締役社長	代表取締役	畠山 建二	1940年9月15日生	1994年7月	富士急行株式会社鉄道事業部長	(注)3	-
				1996年4月	株式会社富士急計算センター(現在、株式会社レゾナント・システムズ)専務取締役
				1997年8月	当社顧問
				1997年8月	当社取締役
				1998年6月	表富士観光株式会社取締役
				1999年6月	当社専務取締役
				2000年6月	富士急行株式会社取締役
				2000年6月	富士急静岡バス株式会社代表取締役社長
				2001年6月	当社取締役
				2001年6月	御殿場自動車株式会社代表取締役社長
				2003年5月	富士急行株式会社社長室長
				2004年2月	当社代表取締役社長
				2006年6月	当社代表取締役会長
				2011年6月	当社代表取締役社長(現在)
				2011年6月	表富士観光株式会社取締役(現在)
				2013年4月	岳南電車株式会社代表取締役社長(現在)
取締役		音羽 徹	1956年1月11日生	2013年4月	日本製紙株式会社執行役員富士工場長(現在)	(注)3	-
				2013年6月	当社取締役(現在)
取締役		堀内 光一郎	1960年9月17日生	1988年6月	富士急行株式会社取締役	(注)4	4.5
				1988年6月	当社取締役(現在)
				1988年6月	表富士観光株式会社取締役
				1989年9月	富士急行株式会社代表取締役社長(現在)
				1999年6月	富士急商事株式会社(現在、株式会社エフ・ジェイ)代表取締役(現在)
取締役		堀内 哲夫	1948年2月12日生	2004年6月	富士急行株式会社取締役	(注)4	-
				2004年6月	当社取締役(現在)
				2008年6月	表富士観光株式会社取締役(現在)
				2008年6月	富士急行株式会社専務取締役(現在)
取締役		大井 信昭	1947年4月30日生	2008年4月	静岡県市長会・町村会 総合事務局長	(注)3	-
				2012年4月	富士急行株式会社社長室静岡事務所長(現在)
				2012年6月	当社取締役(現在)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
取締役		高地 正文	1953年10月18日生	2011年2月	当社鉄道部長	(注)3	-
				2011年6月	当社取締役鉄道部長
				2013年4月	当社取締役(現在)
				2013年4月	岳南電車株式会社取締役鉄道部長(現在)
取締役		上原 厚	1963年4月5日生	2011年6月	当社監査役	(注)4	-
				2012年6月	株式会社フジエクスプレス代表取締役社長(現在)
				2014年6月	当社取締役(現在)
監査役		乾 精治	1944年9月3日生	1989年4月	株式会社駿河銀行(現在、スルガ銀行株式会社)常務取締役	(注)5	-
				1998年6月	当社監査役(現在)
				1999年6月	株式会社駿河銀行(現在、スルガ銀行株式会社)代表取締役専務
				2008年6月	スルガ銀行株式会社常勤監査役
				2012年6月	スルガ銀行株式会社顧問(現在)
監査役		中嶋 壽志	1952年5月9日生	2007年6月	財団法人(現在、一般財団法人)静岡経済研究所常務理事	(注)5	-
				2008年6月	当社監査役(現在)
				2010年7月	財団法人(現在、一般財団法人)静岡経済研究所専務理事
				2014年6月	一般財団法人静岡経済研究所顧問(現在)
監査役		清水 守	1945年6月17日生	2000年6月	富士急行株式会社取締役	(注)5	-
				2005年6月	富士急行株式会社常務取締役
				2007年6月	富士急行株式会社常勤監査役(現在)
				2007年3月	表富士観光株式会社監査役(現在)
				2011年6月	当社監査役(現在)
				2013年4月	岳南電車株式会社監査役(現在)
監査役		土屋 忠男	1956年4月5日生	2011年7月	富士急静岡バス株式会社代表取締役社長	(注)5	-
				2013年6月	富士急行株式会社執行役員交通事業部部長(現在)
				2014年6月	当社監査役(現在)
				計			4.5

(注)1.取締役音羽 徹は、社外取締役であります。
2.監査役乾 精治及び中嶋壽志は、社外監査役であります。
3.2013年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2014年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2012年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間