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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002AY0

有価証券報告書抜粋 関東鉄道株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長代表取締役米 川 公 誠1950年3月30日生2002年7月京成電鉄株式会社人事部付部長(注)212
2006年6月同社取締役
2009年6月同社常務取締役
2010年6月当社取締役
2011年6月
2011年6月
2012年6月
2012年6月
当社取締役副社長
京成電鉄株式会社専務取締役
当社取締役社長(現)
京成電鉄株式会社取締役(現)
取締役副社長代表取締役 鉄道部担当酒 寄 博 司1952年1月13日生2003年7月京成電鉄株式会社鉄道本部付部長(注)2
2008年6月同社取締役
2011年6月同社常務取締役
2013年6月北総鉄道株式会社取締役副社長(現)
2013年6月京成電鉄株式会社取締役(現)
2014年6月当社取締役副社長(現)


常務取締役

総務部担当酒 寄 新 一1954年1月1日生1976年5月
2005年7月
2007年7月
2009年6月
2010年10月
2013年6月
当社入社
当社総務部次長
当社自動車部長
当社取締役自動車部長
当社取締役総務部長
当社常務取締役(現)
(注)27
常務取締役経理部担当大 塚 聡1955年1月10日生1977年5月当社入社(注)27
2007年7月当社経理部次長
2009年7月当社経理部長
2010年6月当社取締役経理部長
2014年6月当社常務取締役(現)
取締役開発部担当桑 原 靖 幸1957年8月29日生1981年5月当社入社(注)27
2007年7月当社総務部次長
2010年10月当社開発部長
2013年6月当社取締役開発部長(現)
取締役自動車部担当武 藤 成 一1959年4月3日生1982年5月当社入社(注)27
2007年7月当社自動車部次長
2010年10月当社自動車部長
2013年6月当社取締役自動車部長(現)
取締役三 枝 紀 生1949年2月11日生1999年7月京成電鉄株式会社人事部付部長(注)2
2004年6月同社取締役
2006年6月同社常務取締役
2008年6月当社取締役(現)
2008年6月京成電鉄株式会社専務取締役
2010年6月
2011年6月
同社取締役副社長
同社取締役社長(現)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役佐 藤 昇 一1949年11月9日生1974年5月当社入社(注)27
2004年7月当社鉄道部次長
2006年7月当社鉄道部長
2008年6月当社取締役鉄道部長
2010年6月当社常務取締役
2014年6月当社取締役(現)
取締役荒 川 安 男1949年6月28日生1973年5月当社入社(注)27
2004年7月当社自動車部次長
2006年7月当社自動車部長
2007年4月当社総務部付部長
2008年6月当社取締役総務部付部長
2009年6月当社取締役
2010年10月当社常務取締役
2014年6月当社取締役(現)
常勤監査役豊 田 英 二1948年6月17日生1971年5月当社入社(注)37
2001年7月当社自動車部次長
2004年7月当社総務部付部長
2008年6月当社常勤監査役(現)
監査役花 田 力1944年1月15日生1998年6月京成電鉄株式会社取締役鉄道副本部長(注)1,3
2000年6月同社常務取締役
2002年6月同社専務取締役
2004年6月当社監査役(現)
2004年6月
2011年6月
京成電鉄株式会社取締役社長
同社取締役会長(現)
監査役薗 部 浩 重1955年4月17日生1999年4月株式会社常陽銀行明野支店支店長(注)1,3
2006年6月同行個人事業部部長
2008年6月

2011年6月
同行下館支店執行役員支店長兼県西法人部法人部長
同行土浦支店執行役員支店長
2012年6月
2012年7月
当社監査役(現)
株式会社常陽銀行常務執行役員東京営業部長
2013年7月同行常務執行役員営業本部副本部長(現)
61

(注) 1.監査役 花田 力及び薗部浩重は社外監査役であります。
2.取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04135] S1002AY0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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