有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001VLN
株式会社セイヒョー 役員の状況 (2014年2月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役社長 (代表取締役) | ― | 飯塚周一 | 1964年10月15日生 | 1984年3月 | 当社入社 | (注)3 | 8 |
2006年7月 | 営業本部新潟支店次長 | ||||||
2009年4月 | 営業本部新潟支店部長 | ||||||
2010年4月 | 新潟支店長 | ||||||
2010年5月 | 取締役新潟支店長就任 | ||||||
2011年5月 | 代表取締役社長就任(現任) | ||||||
常務取締役 | ― | 菅原健司 | 1956年4月18日生 | 1977年6月 | 当社入社 | (注)3 | 6 |
2006年7月 | 営業本部新潟支店次長 | ||||||
2007年3月 | 営業本部新潟支店部長 | ||||||
2008年6月 | 物流部物流部長 | ||||||
2011年5月 | 常務取締役就任(現任) | ||||||
取締役 | 生産部 部長 | 佐 藤 敬 司 | 1957年3月8日生 | 1984年10月 | 理研電線株式会社 入社 | (注)3 | 0 |
2008年10月 | 管理グループ 担当部長 | ||||||
2010年1月 2012年3月 2013年3月 2013年5月 | 当社入社 当社生産部新潟工場長 当社生産部三条工場長(兼務) 当社取締役生産部部長就任(現任) | ||||||
取締役 | ― | 村山栄一 | 1967年3月31日生 | 1989年4月 | ㈱北越銀行入行 | (注)3 | 10 |
1992年4月 | 大協リース㈱入社 | ||||||
1992年4月 | ㈱シンキョー取締役就任 | ||||||
1993年2月 | 大協リース㈱取締役就任 | ||||||
1995年2月 | 同社専務取締役就任 | ||||||
1998年4月 | ㈱シンキョー専務取締役就任 | ||||||
2003年6月 | 大協リース㈱代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2005年4月 | ㈱シンキョー代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2007年5月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
監査役 (常勤) | ― | 山 田 学 | 1948年9月25日生 | 1974年4月 | 佐渡汽船株式会社入社 | (注)4 | ― |
1992年3月 | 同社 経理課長 | ||||||
2002年3月 | 同社 総務部長 | ||||||
2004年3月 | 同社 取締役総務部長 | ||||||
2005年3月 | 同社 専務取締役 | ||||||
2007年3月 | 同社 専務取締役辞任 | ||||||
2011年5月 2012年5月 | 当社監査役就任 当社常勤監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | ― | 渡辺弘 | 1947年1月19日生 | 1970年4月 | 伊藤忠商事㈱入社 | (注)4 | ― |
1994年4月 | 同社建設資機材総括室チーム長 | ||||||
2005年4月 | 新潟公共職業安定所入所 | ||||||
2009年11月 | 新発田商工会議所工業支援相談員 | ||||||
2010年5月 2011年4月 2012年3月 | 当社監査役就任(現任) 伊藤忠商事㈱ 新潟リエゾンオフィス所長就任 同社新潟リエゾンオフィス所長退任 | ||||||
監査役 | ― | 伊 藤 伸 介 | 1969年11月3日生 | 2005年9月 2011年9月 2011年10月 2012年5月 | 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 有限責任監査法人トーマツ退所 伊藤伸介公認会計士事務所開設 同事務所所長(現任) 当社監査役就任(現任) | (注)4 | ― |
計 | 24 |
(注) 1 取締役 村山栄一は、社外取締役であります。
2 監査役 山田 学、渡辺 弘、伊藤 伸介は、社外監査役であります。
3 2013年5月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2012年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00447] S1001VLN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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