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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BEN

有価証券報告書抜粋 カンダホールディングス株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長営業本部長勝又 一俊1952年1月2日生
1974年4月㈱太陽神戸銀行入行(現 ㈱三井住友銀行)
2003年6月㈱三井住友銀行 常勤監査役
2005年6月当社入社常務取締役就任 営業本部長(現任)
2007年6月代表取締役社長就任(現任)
2008年5月カンダコーポレーション分割準備㈱(現 カンダコーポレーション㈱)代表取締役社長就任(現任)
(注)448
専務取締役管理本部長兼
品質安全管理室長兼グループ会社統括室長
原島 藤壽1968年2月11日生
1990年4月凸版印刷㈱入社
1995年2月当社入社
1999年6月取締役就任 経理部長兼情報システム部長
2005年6月常務取締役就任 教育・安全推進室長
2005年7月経理部長
2007年5月神田ファイナンス㈱代表取締役就任
2007年6月管理本部長(現任)
2009年6月専務取締役就任(現任)情報システム部長兼グループ会社統括室長
2011年6月品質安全管理室長(現任)兼グループ会社統括室長(現任)
(注)4349
常務取締役吉田 稔1956年5月20日生
1993年12月㈱レキスト入社
1997年6月同社取締役就任
2001年2月当社出向 ロジテクノ事業部次長
2002年2月当社入社 ロジテクノ事業部次長
2002年6月取締役就任 ロジテクノ事業部長
2003年5月㈱オービーエス代表取締役社長就任(現任)
2004年5月㈱レキスト代表取締役社長就任(現任)
2008年5月㈱カンダコアテクノ代表取締役社長就任(現任)
2009年6月常務取締役就任(現任)
(注)421
常務取締役佐藤 広明1958年3月10日生
1984年4月当社入社
2002年6月取締役就任
2007年3月経営企画室長
2009年5月㈱ロジメディカル代表取締役社長就任(現任)
2009年6月常務取締役就任(現任)
(注)410


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常務取締役山嵜 唯1964年6月16日生
1988年4月当社入社
2005年6月取締役就任 総務部長
2009年6月常務取締役就任(現任)品質安全管理室長
2012年4月カンダ物流㈱代表取締役社長就任(現任)
(注)421
取締役相談役原島 望泰1933年1月17日生
1962年11月当社入社監査役就任
1963年11月取締役就任
1967年4月常務取締役就任
1969年7月専務取締役就任
1982年5月代表取締役社長就任
1999年6月
2013年6月
代表取締役会長就任
取締役相談役就任(現任)
(注)4322
取締役加藤 俊彦1967年11月2日生
1997年4月東京都立大学(現・首都大学東京)経済学部講師
2001年4月一橋大学大学院商学研究科助教授
2011年4月同大学大学院商学研究科教授(現任)
2014年6月当社取締役就任(現任)
(注)5-
常勤監査役菅原 洋利1949年7月13日生
1977年12月当社入社
1991年1月経理部経理課課長代理
1996年2月
2001年6月
2009年7月
経理部経理課課長
総務部次長
監査室次長
2011年6月常勤監査役就任(現任)
(注)69
監査役榑林 文彦1951年12月8日生
1975年4月マックスファクター㈱入社
1981年4月㈱オリエントコーポレ-ション入社
2003年9月東洋恒産㈱入社
同社代表取締役社長就任(現任)
2004年6月当社監査役就任(現任)
(注)62
監査役真下 芳隆1942年4月17日生
1966年4月東洋高圧工業㈱(現 三井化学㈱)入社
1982年8月㈱すみれ代表取締役就任(現任)
2012年6月当社監査役就任(現任)
(注)6-
785
(注)1.取締役加藤俊彦は、社外取締役であります。
2.監査役榑林文彦及び真下芳隆は、社外監査役であります。
3.専務取締役原島藤壽は、取締役相談役原島望泰の実子であります。
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
5.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
6.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04194] S1002BEN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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