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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10024LM

有価証券報告書抜粋 ユタカフーズ株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
古 里 親1949年12月1日生1968年4月東洋水産株式会社入社(注)37
1994年8月当社入社
1994年8月当社工場長
1995年6月当社取締役に就任
1998年6月当社常務取締役に就任
2005年6月当社専務取締役に就任
2007年6月当社代表取締役社長に就任(現)
代表取締役
専務
近 藤 英 次1952年1月23日生1973年4月東洋水産株式会社入社(注)32
2010年6月東洋水産株式会社取締役に就任
2011年6月東洋水産株式会社常務取締役に就任
2013年6月当社代表取締役専務に就任(現)
常務取締役営業本部長堀 克 己1953年2月15日生1983年9月東洋水産株式会社退職(注)39
1983年9月当社入社
1991年4月当社営業部部長代理
1999年10月当社営業部次長
2001年4月当社第二営業部長
2001年6月当社取締役に就任
2005年4月当社営業本部長(現)
2008年6月当社常務取締役に就任(現)
取締役総務部長牧 清 忠1958年11月14日生1981年4月当社入社(注)39
2008年7月当社生産管理部長
2010年6月当社総務部長(現)
2010年6月当社取締役に就任(現)
取締役生産本部長
本社工場長
中 島 祐 司1954年11月7日生1980年4月東洋水産株式会社入社(注)31
2008年10月当社入社
2010年4月当社本社工場長(現)
2012年6月当社取締役生産本部長に就任(現)
取締役鳥取工場長川 合 信 市1955年8月28日生1979年4月当社入社(注)37
2005年4月当社研究開発室長
2007年9月当社鳥取工場長(現)
2014年6月当社取締役に就任(現)
取締役大 茂 為 継1964年3月17日生1992年9月株式会社マルモ入社(注)3-
2001年6月株式会社マルモ取締役に就任
2003年6月株式会社マルモ代表取締役専務に就任
2005年7月株式会社マルモ代表取締役社長に就任(現)
2014年6月当社取締役に就任(現)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役須 崎 尚 孝1945年9月1日生1968年4月東洋水産株式会社入社(注)47
1999年6月東洋水産株式会社取締役に就任
2001年6月株式会社酒悦代表取締役専務に就任
2002年9月当社入社
2002年9月当社物流部長
2003年4月当社東京営業所長
2003年6月当社常勤監査役に就任(現)
監査役山 下 透1949年6月26日生1973年4月東洋水産株式会社入社(注)4-
2003年6月東洋水産株式会社取締役に就任
2011年6月東洋水産株式会社常勤監査役に就任(現)
2012年6月当社監査役に就任(現)
監査役津 田 明 人1955年1月23日生1985年5月税理士登録(現)(注)5-
2003年6月税理士法人津田明人税理士事務所代表社員に就任(現)
2004年2月行政書士登録(現)
2014年6月当社監査役に就任(現)
44

(注) 1 取締役大茂為継氏は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2 監査役山下透氏及び津田明人氏は、社外監査役(会社法第2条第16号)であります。なお、津田明人氏は社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2014年6月26日開催の定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2012年6月27日開催の定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2014年6月26日開催の定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00465] S10024LM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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