株式会社アイビーシー岩手放送 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役社長		鎌田 英樹	1953年12月11日生	1978年4月 当社入社 2005年8月 テレビ編成局長 2008年6月 取締役東京支社長 2010年6月 常務取締役東京支社長 2010年8月 常務取締役管理本部長 2011年6月 代表取締役社長 2013年8月 代表取締役社長 管理本部長 2014年6月 代表取締役社長(現任)	(注)3	1,500
常務取締役	営業本部長	川上 隆	1950年7月27日生	1974年4月 当社入社 2005年8月 ラジオセンター長 2008年6月 取締役ラジオセンター長 2010年8月 取締役営業本部長 2011年6月 常務取締役営業本部長(現任)	(注)3	1,000
取締役	放送本部長 放送本部編成局長	神 初見	1951年2月2日生	1970年4月 当社入社 2006年6月 総務局長 2010年6月 取締役総務局長 2010年8月 取締役管理本部副本部長 管理本部総務局長 2011年6月 取締役管理本部長 2013年8月 取締役放送本部長 放送本部編成局長(現任)	(注)3	1,000
取締役	管理本部長 管理本部総務局長	成島 信夫	1956年1月3日生	1978年4月 当社入社 2007年8月 テレビ営業局次長 2011年8月 放送本部編成局長 2012年6月 管理本部総務局長 2014年6月 取締役管理本部長 管理本部総務局長(現任)	(注)3	400
取締役		谷村 邦久	1948年1月29日生	1986年2月 みちのくコカ・コーラボトリング株式会社取締役 1992年2月 同社専務取締役 1994年3月 同社代表取締役社長 1994年6月 当社取締役(現任) 2014年3月 みちのくコカ・コーラボトリング株式会社代表取締役会長(現任)	(注)3	-
取締役		佐藤 安紀	1945年2月11日生	1995年6月 株式会社北日本銀行取締役総務部長 1997年6月 同社常務取締役 1999年4月 同社代表取締役頭取(現任) 2003年6月 当社取締役(現任)	(注)3	-
取締役		赤沼 聖吾	1946年4月28日生	2005年6月 鹿島建設株式会社執行役員東北支店長 2006年4月 同社常務執行役員東北支店長 2006年6月 当社取締役(現任) 2009年4月 鹿島建設株式会社専務執行役員東北支店長(現任)	(注)3	-
取締役		三浦 宏	1943年3月1日生	1996年6月 株式会社岩手日報社取締役編集局長 2000年6月 同社常務取締役 2002年6月 同社専務取締役 2004年6月 同社代表取締役社長 2008年6月 当社取締役(現任) 2014年6月 株式会社岩手日報社代表取締役会長(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役		財津 敬三	1945年9月16日生	2001年6月 株式会社東京放送常務取締役 2004年10月 同社専務取締役 2006年6月 同社代表取締役専務 2009年4月 株式会社東京放送ホールディングス代表取締役社長 2011年4月 株式会社TBSテレビ取締役副会長(現任) 2011年6月 株式会社東京放送ホールディングス代表取締役副会長(現任) 2012年6月 当社取締役(現任)	(注)3	-
取締役		田口 幸雄	1953年9月28日生	2007年6月 株式会社岩手銀行執行役員東京営業部長 2009年6月 同社取締役東京営業部長 2010年6月 同社常務取締役 2013年6月 同社専務取締役 2014年6月 当社取締役(現任) 2014年6月 株式会社岩手銀行代表取締役頭取(現任)	(注)3	-
常勤監査役		阿部 広	1950年11月23日生	1974年4月 当社入社 2004年6月 総務局長 2005年6月 取締役総務局長 2006年6月 常務取締役 2009年10月 常務取締役テレビ編成局長 2010年8月 常務取締役放送本部長 2011年6月 常勤監査役(現任)	(注)4	1,000
監査役		川村 宗生	1951年8月30日生	1979年3月 株式会社川徳取締役 1992年5月 同社専務取締役 2000年5月 同社代表取締役社長(現任) 2004年6月 当社監査役(現任)	(注)5	-
計						4,900

(注)1.取締役 谷村邦久、佐藤安紀、赤沼聖吾、三浦 宏、財津敬三、田口幸雄は、会社法第2条第15号に定める社外取締役である。
2.監査役 川村宗生は、会社法第2条第16号に定める社外監査役である。
3.2014年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2011年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2012年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間