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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002D6A

有価証券報告書抜粋 山口放送株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役会長
(代表取締役)
赤尾 嘉文1926年5月27日生
1956年3月当社入社
1969年3月業務局長
1970年5月取締役業務局長就任
1974年5月常務取締役業務局長兼総務局長就任
1984年6月専務取締役就任
1987年6月代表取締役社長就任
2002年6月㈱ケイ・アール・ワイ・プロモーション代表取締役社長就任(現)
2006年6月代表取締役会長就任(現)
(注)124,450
取締役社長
(代表取締役)
岩田 幸雄1937年1月27日生
1959年4月当社入社
1988年7月テレビ制作局長
1989年6月取締役テレビ制作局長就任
1993年6月常務取締役総務本部長就任
1999年7月専務取締役総務本部長就任
2006年6月代表取締役社長就任(現)
(注)11,000
常務取締役総務・経営管理・編成業務・関連会社担当 総務局長林 延吉1955年9月28日生
1979年4月当社入社
2000年4月東京支社次長
2005年6月取締役東京支社長就任
2010年3月取締役編成業務局長兼福岡支社担当就任
2011年6月常務取締役総務局長、経営管理局・関連会社担当就任
2012年6月常務取締役総務・経営管理・編成業務・関連会社担当 総務局長就任(現)
(注)11,000
常務取締役報道制作・技術担当 技術局長山﨑 浩介1954年5月27日生
1978年4月当社入社
2000年4月山口支社長
2005年6月取締役報道制作局長兼山口支社長就任
2010年6月取締役報道制作局長兼技術局長兼アナウンス部長就任
2011年6月常務取締役技術局長、編成業務局担当就任
2012年6月常務取締役報道制作・技術担当 技術局長就任(現)
(注)11,000
取締役報道制作局長兼アナウンス部長兼ライブラリーセンター長竹村 昌浩1957年4月16日生
1980年4月当社入社
2007年4月報道制作局次長
2011年6月取締役報道制作局長兼ライブラリーセンター長就任
2012年1月取締役報道制作局長兼アナウンス部長兼ライブラリーセンター長就任(現)
(注)1300
取締役ラジオ局長兼ラジオ編成部長赤瀨 洋司1958年6月10日生
1981年4月当社入社
2009年4月山口支社長(局長)
2011年6月取締役ラジオ局長兼ラジオ編成部長就任(現)
(注)1300
取締役東京支社長髙村 長生1959年8月5日生
1983年4月当社入社
2010年3月東京支社長
2011年6月取締役東京支社長就任(現)
(注)1300


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役大久保 好男1950年7月8日生
2009年6月㈱読売新聞東京本社取締役メディア戦略局長就任
2010年6月日本テレビ放送網㈱(現・日本
テレビホールディングス㈱)
取締役執行役員就任
2011年6月日本テレビ放送網㈱(現・日本
テレビホールディングス㈱)
代表取締役社長執行役員就任
2012年10月日本テレビ放送網㈱代表取締役
社長執行役員就任(現)
2012年10月日本テレビホールディングス㈱
代表取締役社長就任(現)
2013年6月当社取締役就任(現)
(注)1なし
取締役柳居 俊学1950年1月21日生
1991年4月山口県議会議員(現)
2011年5月山口県議会議長就任(現)
2011年6月当社取締役就任(現)
(注)1なし
取締役木村 健一郎1952年8月20日生
2003年4月山口県議会議員
2011年5月周南市長就任(現)
2011年6月当社取締役就任(現)
(注)1なし
監査役田中 耕三1926年5月13日生
1975年5月㈱山口銀行取締役就任
1992年6月㈱山口銀行代表取締役頭取就任
1997年6月当社監査役就任(現)
2002年6月㈱山口銀行相談役就任(現)
(注)21,950
監査役藤井 勝美1939年3月31日生
1962年4月当社入社
1992年6月取締役総務局長就任
1999年7月常務取締役総務局長就任
2006年6月専務取締役総務、関連会社担当就任
2011年6月非常勤顧問就任
2012年6月当社監査役就任(現)
(注)2500
30,800
(注)1.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
2.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04393] S1002D6A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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