東映株式会社 事業の内容 (2014年3月期)

当社の企業集団は、当社、子会社28社及び関連会社4社の33社で構成されております。
映像関連事業は大きく分けて映画事業、ビデオ事業、テレビ事業の3事業部門で構成されております。映画事業では劇場用映画、教育映像等の製作・配給・輸出入を行い、ビデオ事業ではDVDソフトの製作・販売を、テレビ事業ではテレビ映画の製作・配給を行っております。また、これらの作品に登場するキャラクターの商品化権許諾や映像版権に関する許諾等も行っております。さらにこれらに関連して映画フイルムの現像、広告代理業、テレビコマーシャルの制作、物品の販売等の事業活動を展開しております。
興行関連事業では、直営劇場やシネマコンプレックスの経営を行っております。また、催事関連事業では、当社グループの製作した作品に登場するキャラクターショーや文化催事の企画・運営及び東映太秦映画村の運営を、観光不動産事業では、賃貸施設の賃貸を行うとともにホテルの経営を行っております。
その他の事業では、建築工事・室内装飾請負及び物品の販売等を行っております。
これらを主な内容とし、当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりであります。
映像関連事業 ― 会社総数25社
映画事業 映画の製作のうち劇場用映画は当社が製作しております。
アニメーション作品については連結子会社である東映アニメーション㈱が製作しております。
映画の配給・輸出入は当社が行っております。連結子会社である東映ラボ・テック㈱は映画フイルムの現像とDVDの複製を行っております。
ビデオ事業 連結子会社である東映ビデオ㈱がDVDソフトを製作し、当社が連結子会社である関西東映ビデオ販売㈱をはじめ全国の販売会社に販売しております。
テレビ事業 テレビ映画の製作は当社が行っておりますが、一部の作品については連結子会社である㈱東映テレビ・プロダクション、非連結子会社である東映太秦映像㈱に下請させており、アニメーション作品については連結子会社である東映アニメーション㈱が製作しております。配給先のうちには関連会社である㈱テレビ朝日(持分法適用)があります。また、連結子会社である㈱東映エージエンシーは広告代理業を行っております。
興行関連事業 ― 会社総数3社
主として、連結子会社である㈱ティ・ジョイが映画館(シネマコンプレックス)の経営を行っております。
催事関連事業 ― 会社総数2社
主として、当社が事業展開を行っております。また、当社の所有する「東映太秦映画村」施設を連結子会社である㈱東映京都スタジオが賃借し、その経営を行っております。
観光不動産事業 ― 会社総数3社
不動産事業については、当社が事業展開を行っております。また、ホテル事業については、当社が経営するホテルの営業に関する業務を連結子会社である㈱東映ホテルチェーンに委託しております。また、非連結子会社である㈱東映ゴルフ倶楽部(持分法非適用)は、ゴルフ場の経営を行っております。
その他 ― 会社総数3社
連結子会社である㈱東映建工が建築工事・室内装飾請負等を行っております。また、連結子会社である東映フーズ㈱(持分法適用)は物品の販売を行っております。


なお、上記の事業区分は、「第5 経理の状況 1 (1)連結財務諸表 注記」に掲げるセグメント情報等における事業区分と同一であります。

以上に述べた事業の系統図は次の通りであります。



(注)※1……連結子会社 21社
※2……持分法適用の非連結子会社 1社
※3……持分法適用の関連会社 2社
※4……持分法非適用の非連結子会社 6社
5……持分法非適用の関連会社 2社