有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CYM
東京テアトル株式会社 沿革 (2014年3月期)
東京テアトル株式会社(以下、当社という)は、映画興行を主たる目的として、資本金180万円をもって1946年6月
東京都日本橋区に東京興行株式会社として設立されました。その後の当社と重要な子会社及び重要な事業の現在に至る経緯の概況は次のとおりであります。
年 月 | 沿 革 |
1946年12月 | 「テアトル銀座」を開館。 |
1949年5月 | 東京証券取引所再開と同時に株式を上場。 |
1953年4月 | 「渋谷クラブハイツ」を開店。 |
1955年10月 | 東京興行株式会社が商号を東京テアトル株式会社と改称。 |
11月 | 本社を東京都中央区銀座1丁目に移転。「テアトル銀座」を改装し、「テアトル東京」を開館。 |
1958年2月 | 当社が株式会社鎌倉市民座を吸収合併。 |
7月 | 連結子会社東興不動産株式会社(テアトル商事株式会社に商号変更)を設立。 |
1961年5月 | 連結子会社第一観光株式会社(現、連結子会社テアトルエンタープライズ株式会社)を設立。 |
1963年9月 | 「神戸テアトルボウリングセンター」を開場。 |
1968年10月 | 「新宿テアトルビル」を竣工。 |
1973年2月 | 連結子会社テアトルエージェンシー株式会社(現、連結子会社株式会社メディアボックス)を設立。 |
10月 | 「歌舞伎町クラブハイツ」を開店。 |
1974年4月 | 連結子会社テアトルメンテナンス株式会社(株式会社エイチ・エス・ジーに商号変更)を設立。 |
10月 | 「南池袋共同ビル」を竣工。 |
1975年4月 | 「神戸テアトルボウリングセンター」を閉鎖。 |
1976年12月 | 「ハッピードア下北沢店」を開店。 |
1980年1月 | 「串鳥本店(北海道1号店)」を開店。 |
1981年10月 | 「テアトル東京」を閉館。 |
1982年12月 | 「池袋ホテルテアトル」を開館。 |
1987年1月 | 「テアトル東京」跡地に「銀座テアトルビル」を竣工。 |
1990年7月 | 株式会社西洋環境開発より「パラディッソ・プールズ」の運営を受託。 |
1993年4月 | 株式会社西友より映画館8館13スクリーン、株式会社西武百貨店より映画館3館4スクリーンの運営を受託。 |
9月 | 株式会社パルコより映画館3館6スクリーンの運営を受託。 |
1994年4月 | 当社が東京センタービルディング株式会社を吸収合併。 |
10月 | 連結子会社株式会社創遊(現、連結子会社札幌開発株式会社)を設立。 |
1997年2月 | 「パラディッソ・プールズ」の運営を終了。 |
1998年2月 | 西武石油商事株式会社より不動産事業の営業を譲り受け。 |
1999年2月 | 連結子会社株式会社アルファハウジングを設立。 |
12月 | 「銀座テアトルビル」の土地建物を全て取得。 |
2000年3月 | 「ホテル西洋 銀座」を直営化。 |
2004年6月 | 「串鳥虎屋横丁店(仙台1号店)」を開店。 |
2006年7月 | 当社が連結子会社株式会社アルファハウジングを吸収合併。 |
12月 | 「南池袋共同ビル」を証券化。 |
2007年4月 | 当社がアドホック債権回収株式会社を買収し、テアトル債権回収株式会社に商号変更を行い、連結子会社化。 |
年 月 | 沿 革 |
2009年2月 | 「歌舞伎町クラブハイツ」を閉店。 |
4月 | 日活株式会社より映画館5館19スクリーンの運営を受託。 |
5月 | 「さっぽろ串鳥吉祥寺南口店(東京1号店)」を開店。 |
12月 | 株式会社シネカノンより映画館2館5スクリーンの運営を受託。 |
2010年12月 | 連結子会社テアトル商事株式会社を清算結了。 |
2011年6月 | 「池袋ホテルテアトル」を閉館。 |
2013年2月 | 「札幌クラブハイツ」を閉館。 |
5月 | 「ホテル西洋 銀座」を閉館。 |
6月 | 「銀座テアトルビル」を売却引渡し。 |
2014年5月 | 連結子会社株式会社エイチ・エス・ジーを清算結了。 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04589] S1002CYM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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