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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001GNK

有価証券報告書抜粋 株式会社武蔵カントリー倶楽部 役員の状況 (2013年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
池 谷 正 成1945年8月5日生1970年3月株式会社土佐電気製鋼所取締役社長就任(注)11
1975年12月合併により東京製鐵株式会社取締役社長就任
2006年6月同社相談役就任(現任)
2009年3月当社取締役副社長就任
2011年4月公益財団法人池谷科学技術振興財団代表理事就任(現任)
2013年3月当社代表取締役社長就任(現任)
取締役山 本 滋 彦1947年8月1日生1996年6月野村證券株式会社取締役就任(注)11
1998年6月株式会社ジャフコ取締役就任
2007年3月同社経営理事就任
2007年9月株式会社エグゼクティブ・パートナーズ理事就任(現任)
2009年3月当社取締役就任(現任)
取締役荻 野 隆 義1942年7月31日生1975年2月国産自動車交通株式会社取締役就任(注)11
1977年3月同社専務取締役就任
1987年10月同社代表取締役社長就任(現任)
2003年1月国産タクシー株式会社代表取締役社長就任(現任)
2013年3月当社取締役就任(現任)
取締役総支配人 金 子 隆 保1946年11月12日生1973年2月株式会社ホテルオークラ入社(注)10
2000年1月フォレスト・イン昭和館支配人就任(株式会社ホテルオークラより出向)
2003年1月青山ダイヤモンドホール取締役総支配人就任(株式会社ホテルオークラより出向)
2012年10月当社入社総支配人補佐就任
2013年3月当社取締役総支配人就任(現任)
取締役豊岡コース スーパーインテンデント大久保 慎也1957年1月21日生1978年2月当社入社(注)20
2000年11月当社豊岡コースコース課長就任
2005年4月当社豊岡コース副支配人兼コース課長就任
2007年4月当社豊岡コーススーパーインテンデント就任
2014年3月当社取締役豊岡コーススーパーインテンデント就任(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
監査役楢 原 泰 信1942年7月4日生1979年7月株式会社講談社経理総務課長就任(注)30
1988年6月同社経理局次長就任
1991年2月
1998年2月
同社経理局長就任
同社監査役就任
2004年2月同社顧問就任
2004年3月当社監査役就任(現任)
監査役成 田 純 治1940年11月18日生1995年2月株式会社博報堂取締役テレビ局長就任(注)31
1998年2月同社取締役MU(メディアユニット)ラジオ局・マルチチャンネル局・メディアマーケティング局担当MUテレビ局長就任
1998年12月同社常務取締役第四広告カンパニー長就任
2002年4月同社常務取締役営業統括担当就任
2002年6月同社取締役専務執行役員営業統括担当就任
2003年10月同社代表取締役社長就任
2009年3月当社監査役就任(現任)
2010年6月株式会社博報堂DYホールディングス代表取締役会長就任(現任)
2010年6月株式会社博報堂代表取締役会長就任(現任)
監査役山 中 博 司1939年3月5日生1991年2月公和自動車交通株式会社代表取締役社長就任(注)30
2003年9月株式会社公和ゴルフセンター代表取締役社長就任
2005年2月公和自動車交通株式会社代表取締役会長就任
2007年1月東京都ゴルフ連盟理事長就任
2009年3月当社監査役就任(現任)
2013年9月株式会社公和ゴルフセンター代表取締役会長就任(現任)
2014年3月東京都ゴルフ連盟会長就任(現任)
4

(注) 1 取締役の任期は、2013年3月の定時株主総会から2015年3月の定時株主総会までである。
2 取締役の任期は、2014年3月の定時株主総会から2015年3月の定時株主総会までである。
3 監査役の任期は、2012年3月の定時株主総会から2016年3月の定時株主総会までである。
4 監査役は全て、会社法第2条第16号に定める社外監査役である。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04626] S1001GNK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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