有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001EWG
株式会社四日市カンツリー倶楽部 役員の状況 (2013年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 | 社長 | 宗 村 南 男 | 1938年7月30日生 | 1978年5月 | 学校法人暁学園理事長(現任) | 注2 | 1 |
1978年5月 | 大和精工㈱代表取締役(現任) | ||||||
1992年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事 | ||||||
2001年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2003年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事長(現任) | ||||||
2007年3月 | 当社代表取締役社長 (現任) | ||||||
取締役 | - | 伊 藤 勘 作 | 1943年1月31日生 | 1965年4月 | 網勘製網㈱入社 | 注2 | ― |
1966年1月 | 同社代表取締役社長(現任) | ||||||
1987年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2007年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事 (現任) | ||||||
取締役 | - | 山 下 晃 | 1943年12月21日生 | 1969年4月 | 岩田興業㈱入社 | 注2 | 1 |
1973年11月 | 同社取締役営業部長 | ||||||
1983年9月 | 同社代表取締役社長(現任) | ||||||
1995年4月 | アイトム建設㈱社名変更 | ||||||
1999年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事(現任) | ||||||
2007年3月 | 当社取締役 (現任) | ||||||
取締役 | - | 竹 尾 純 一 | 1945年3月1日生 | 1969年2月 | ㈱竹屋入社 | 注2 | ― |
1987年10月 | 同社代表取締役専務 | ||||||
1994年10月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2004年10月 | 同社代表取締役会長(現任) | ||||||
2007年3月 | 当社取締役 (現任) | ||||||
2007年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事 (現任) | ||||||
取締役 | - | 九 鬼 十三男 | 1950年3月13日生 | 1993年5月 | 九鬼肥料工業㈱入社 | 注2 | 1 |
1993年5月 | 同社常務取締役 | ||||||
2000年7月 | 同社代表取締役社長(現任) | ||||||
2007年3月 | 当社取締役 (現任) | ||||||
2007年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事 (現任) | ||||||
取締役 | 支配人 | 諏 訪 稔 | 1943年10月22日生 | 2000年3月 | コスモ石油㈱退職 | 注2 | 1 |
2000年4月 | 四日市カンツリー倶楽部支配人 (現任) | ||||||
2005年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2005年3月 | 四日市カンツリー倶楽部常務理事 (現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
監査役 | 常勤 | 前 川 博 司 | 1937年1月21日生 | 1959年2月 | ㈱四日市カンツリー倶楽部入社 | 注3 | ― |
1982年3月 | ㈱四日市カンツリー倶楽部総務課長 | ||||||
1997年2月 | 四日市カンツリー倶楽部副支配人(現任) | ||||||
2008年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 青 山 學 | 1944年12月18日生 | 1970年10月 | 司法試験合格 | 注3 | 1 |
1973年4月 | 名古屋弁護士会弁護士登録 | ||||||
1975年5月 | 青山法律事務所開所 | ||||||
1991年3月 | 当社監査役 | ||||||
1994年9月 | アイ・パートナーズ法律事務所所長(現任) | ||||||
1997年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2000年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事(現任) | ||||||
監査役 | - | 佐 治 榮 康 | 1937年3月17日生 | 1955年3月 | 佐治商店入店 | 注3 | 1 |
1966年1月 | 佐治陶器㈱改称 | ||||||
1966年1月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2003年3月 | 四日市カンツリー倶楽部理事(現任) | ||||||
2006年2月 | 同社代表取締役会長(現任) | ||||||
2007年3月 | 当社監査役 (現任) | ||||||
計 | 6 |
注1 監査役青山學、佐治榮康、両氏は社外監査役であります。
注2 2013年3月30日開催の定時株主総会の時から2年
注3 2011年3月26日開催の定時株主総会の時から4年
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