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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027V7

有価証券報告書抜粋 ゴールドウイン開発株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
西田 明男1953年11月6日生
1977年10月㈱ゴールドウイン入社
1992年6月当社取締役
2000年6月㈱ゴールドウイン代表取締役社長(現任)
2002年4月


2009年4月


2009年10月
㈱トヤマゴールドウイン[株ゴールドウインテクニカルセンターに商号変更]代表取締役社長
株式会社ゴールドウインテクニカルセンター代表取締役会長(現任)
当社代表取締役社長(現任)
(注)3650
専務取締役総支配人本井 真大1951年6月11日生
1974年4月㈱ゴールドウイン入社
1997年4月㈱ゴールドウイン東京支店長
1998年4月

2003年4月

2006年4月
2009年6月
2014年6月
㈱ゴールドウインスクール事業部部長
㈱ゴールドウインチャンピオン事業部部長
㈱ゴールドウイン大阪支店長
当社常務取締役
当社専務取締役(現任)
(注)3-
取締役西田 吉輝1956年1月4日生1978年4月 ㈱ゴールドウイン入社
2004年6月 ㈱ゴールドウイン執行役員調達管
理部長
2009年4月 ㈱ゴールドウインテクニカルセン
ター代表取締役社長(現任)
2010年6月 ㈱ゴールドウイン取締役執行役員
調達管理部長
2011年6月 当社取締役(現任)
2012年4月 ㈱ゴールドウイン取締役常務執行
役員(現任)
(注)3650
取締役支配人谷敷 裕喜1958年9月12日生
1982年4月株式会社ゴールドウイン入社
2003年4月当社管理部部長
2008年6月当社取締役(現任)
(注)3400
取締役米原 蕃1943年10月5日生
1964年3月米原商事株式会社専務取締役
1983年5月米原商事株式会社代表取締役副社長
1985年10月米原商事株式会社代表取締役社長
1987年4月富山県議会議員初当選(現任)
2006年2月
2012年6月
当社取締役(現任)
米原商事株式会社会長(現任)
(注)3-
取締役川合 昭至1928年2月22日生
1954年3月株式会社日乃出屋製菓所専務取締役
1970年11月日の出屋製菓産業株式会社代表取締役社長
1999年9月日の出屋製菓産業株式会社代表取締役会長
2003年4月日の出屋製菓産業株式会社相談役顧問(現任)
2006年2月当社取締役(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役楠 行博1949年8月1日生
1983年11月株式会社タイヨーパッケージ取締役
1987年11月株式会社タイヨーパッケージ専務取締役
1992年11月株式会社タイヨーパッケージ代表取締役社長(現任)
2006年2月当社取締役(現任)
(注)3-
取締役渋谷 清澄1948年3月27日生
1981年2月株式会社エヌエスブレーン代表取締役(現任)
1998年6月有限会社インターフェィス代表取締役
2005年6月有限会社インターフェィス取締役会長(現任)
2007年2月当社取締役(現任)
(注)3600
監査役米田 孝志1944年3月7日生
1990年7月株式会社トヤマゴールドウイン 常務取締役
1994年7月協同組合富山県ニット工業センター染色センター所長
2004年10月協同組合富山県ニット工業センター染色センター相談役
2004年10月株式会社ゴールドウイン顧問(現任)
2013年6月当社監査役(現任)
(注)4650
監査役宮崎 剛1951年1月9日生
1973年4月株式会社ゴールドウイン入社
2003年4月株式会社ゴールドウイン財務部担当部長
2005年4月株式会社ゴールドウイン内部監査室長
2006年6月株式会社ゴールドウイン監査役
2008年6月当社監査役(現任)
(注)5-
2,950
(注)1.取締役 米原蕃、川合昭至、楠行博、渋谷清澄は社外取締役であり、監査役 米田孝志および宮崎剛は、社外監査役であります。
2. 取締役西田吉輝は取締役社長西田明男の弟であります。
3. 2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
4.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
5.2011年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04742] S10027V7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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