シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001HKS

有価証券報告書抜粋 応用地質株式会社 役員の状況 (2013年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
成田賢1953年11月15日生1979年4月当社入社1年
※1
8
1997年4月東京事業本部北関東事業部長
1999年4月関東支社長
2001年10月東北支社長代理
2002年1月東北支社長
2002年3月執行役員
2004年3月当社取締役
2004年4月常務執行役員
2005年1月業務統轄本部長
2005年4月専務執行役員
2005年9月業務統轄本部長兼新規事業企画室長
2007年3月当社取締役副社長
2009年3月当社代表取締役社長(現任)
2009年4月戦略事業推進本部長
取締役副社長
(代表取締役)
岩﨑恒明1950年3月3日生1975年4月当社入社1年
※1
7
1990年7月東京事業本部北関東支店長
1993年4月東京事業本部北関東事業部長
1995年4月東京事業本部東関東事業部長
1997年4月人事本部人事部副部長
1998年4月人事本部人事部長
2001年3月執行役員
2001年4月人事本部長
2003年3月当社取締役
2004年4月常務執行役員
2005年1月東北支社長
2007年4月専務執行役員
2007年4月東京本社長
2007年12月エヌエス環境株式会社取締役
2009年3月当社代表取締役副社長(現任)
2009年6月株式会社イー・アール・エス取締役
2012年12月天津奥優星通伝感技術有限公司董事(現任)
取締役専務執行役員東日本統轄支社長兼エンジニアリング本部長堂 元 史 博1951年4月2日生1975年4月当社入社1年
※1
4
1998年4月関西事業本部大阪事業部長
2004年4月東京支社副支社長
2006年4月執行役員
2006年4月東京本社副本社長
2009年4月常務執行役員
2009年4月関西支社長
2011年3月当社取締役(現任)
2011年4月エンジニアリング本部長(現任)
2011年11月エヌエス環境株式会社取締役(現任)
2012年4月専務執行役員(現任)
2012年4月東日本統轄支社長(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役常務執行役員国内グループ事業本部長兼 森 孝1951年9月14日生1976年4月当社入社1年
※1
13
1987年4月OYO CORPORATION U.S.A.出向
1997年4月海外事業本部経営管理部副部長
1998年5月応用アール・エム・エス株式会社(現RMS Japan株式会社)取締役副社長
2001年12月応用アール・エム・エス株式会社代表取締役社長
2007年3月当社取締役(現任)
2009年4月常務執行役員(現任)
2009年4月グループ統轄本部長
2009年4月OYO CORPORATION U.S.A.取締役社長
2009年4月応用アール・エム・エス株式会社代表取締役会長
2009年12月株式会社ケー・シー・エス代表取締役会長(現任)
2010年11月応用地震計測株式会社代表取締役社長
2013年4月国内グループ事業本部長(現任)
取締役常務執行役員事務本部長河 野 啓 三1950年6月26日生1974年4月株式会社富士銀行入行1年
※1
2
2002年4月株式会社みずほコーポレート銀行国際事務部部長
2004年5月当社入社
2005年4月執行役員
2005年4月管理本部副本部長
2006年4月常務執行役員(現任)
2006年4月管理本部長
2008年3月当社取締役(現任)
2008年4月管理本部長兼経理部長
2008年12月応用アール・エム・エス株式会社取締役(現任)
2009年4月管理本部長
2010年4月事務本部長(現任)
取締役常務執行役員サービス開発本部長吉長健二1951年10月27日生1978年4月当社入社1年
※1
5
1995年4月東京事業本部北関東事業部長
1998年4月四国支社長
2001年3月執行役員
2005年4月九州支社長
2010年3月宏栄コンサルタント株式会社取締役(現任)
2010年4月常務執行役員(現任)
2010年4月エンジニアリング本部長
2011年3月当社取締役(現任)
2011年4月サービス開発本部長(現任)
取締役常務執行役員海外事業本部長長瀬雅美1955年12月17日生1978年4月当社入社1年
※1
2
2004年4月経営企画室長
2008年4月東京本社技術開発室長
2008年12月OYOインターナショナル株式会社取締役(現任)
2009年4月執行役員
2009年4月国際プロジェクト室長
2010年4月常務執行役員(現任)
2010年4月直轄事業運営本部長
2011年3月当社取締役(現任)
2011年7月震災復興本部長
2012年4月国際事業企画室長
2013年4月海外事業本部長(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役八 木 和 則1949年4月1日生1972年4月株式会社横河電機製作所(現横河電機株式会社)入社1年
※1
1999年10月同社執行役員経営企画部長
2001年6月同社取締役常務執行役員経営企画部長
2002年7月同社取締役専務執行役員経営企画部長
2011年6月同社顧問(現任)
2011年6月株式会社横河ブリッジホールディングス社外監査役(現任)
2012年6月JSR株式会社社外取締役(現任)
2013年6月TDK株式会社社外監査役(現任)
2014年3月当社社外取締役(現任)
常勤監査役西 田 和 範1951年1月30日生1976年4月当社入社4年
※2
6
1999年4月コアラボ所長
2003年4月執行役員
2005年4月技術本部基盤技術部長
2006年4月社史編纂室長
2010年4月コンプライアンス室長
2011年1月執行役員
2011年4月常務執行役員
2011年12月エヌエス環境株式会社監査役(現任)
2014年3月当社常勤監査役(現任)
常勤監査役長 尾 登 1954年2月18日生1978年11月当社入社4年
※3
0
1988年6月OYO GEOSPACE CORPORATION出向
1995年7月海外事業本部業務部課長
2000年4月関連事業本部経営管理部担当副部長
2002年5月関連事業本部第一部長
2005年1月機器事業本部管理部長
2007年4月グループ統轄本部マネージャー
2007年11月東北ボーリング株式会社監査役
2013年3月当社常勤監査役(現任)
監査役齋藤俊二1946年7月13日生1969年4月株式会社富士銀行入行4年
※4
1994年5月同行青山支店長
1997年5月同行本店審議役
2001年6月水道機工株式会社取締役
2005年6月同社常勤監査役
2006年6月同社監査役退任
2006年11月ニッコーシ株式会社社外監査役
2007年3月当社社外監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役関根攻1942年6月14日生1969年4月弁護士登録4年
※4
1987年1月常松・簗瀬・関根法律事務所設立
1990年4月東京穀物商品取引所紛争仲介委員
2000年1月長島・大野・常松法律事務所パートナー
2003年4月公益社団法人経済同友会幹事
2005年4月公益財団法人竹中育英会評議員(現任)
2006年2月東京短資株式会社社外監査役(現任)
2008年6月東鉄工業株式会社社外取締役(現任)
2010年3月当社社外監査役(現任)
2010年4月国立大学法人東北大学法科大学院客員教授(現任)
2011年6月株式会社東京金融取引所社外監査役(現任)
2013年1月青山綜合法律事務所顧問(現任)
2013年6月三井化学株式会社社外監査役(現任)
51

(注) ※1 任期は、2014年3月26日開催の第57回定時株主総会の終結の時から1年間であります。
※2 任期は、2014年3月26日開催の第57回定時株主総会の終結の時から4年間であります。
※3 常勤監査役 長尾登は、任期満了前に退任した監査役の補欠であるため、その任期は、2013年3月26日開催の第56回定時株主総会の終結の時から、退任した監査役の任期の満了するまでの2年間であります。
※4 任期は、2011年3月25日開催の第54回定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5 取締役 八木和則は、社外取締役であります。
6 監査役 齋藤俊二及び関根攻は、社外監査役であります。
7 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員を兼務する取締役5名を含め、執行役員は19名であります。
8 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏名生年月日略歴及び他の会社の代表状況所有株式数
(千株)
赤松俊武1944年1月15日生1969年4月弁護士登録
1979年6月赤松俊武法律事務所開設(現任)
2005年6月月島機械株式会社社外監査役
2008年3月東部瓦斯株式会社社外監査役(現任)
2012年10月当社独立委員会委員(現任)


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04816] S1001HKS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。