株式会社　進学会ホールディングス 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役	会長	平 井 睦 雄	1949年4月7日生	1972年4月	北大学力増進会創立	(注)4	2,871
				1976年6月	株式会社北大学力増進会(現株式会社進学会)代表取締役社長就任
				1984年6月	株式会社ノースパレス代表取締役社長就任(現任)
				1986年2月	株式会社ホクシンエンタープライズ代表取締役社長就任
				2002年4月	株式会社ホクシンエンタープライズ代表取締役会長就任(現任)
				2009年4月	当社代表取締役会長就任(現任)
					株式会社プログレス代表取締役就任(現任)
				2011年5月	有限会社進学会ホールディングス代表取締役就任(現任)
代表取締役	社長	平 井 崇 浩 (注)1	1977年6月10日生	2001年4月	株式会社日本興業銀行入社	(注)4	588
				2005年4月	当社入社
				2005年6月	常務取締役管理本部担当就任
				2006年4月	教務副本部長
				2007年4月	教務本部長
				2009年4月	代表取締役社長就任(現任) 株式会社プログレス代表取締役就任(現任)
				2011年5月	有限会社進学会ホールディングス取締役就任(現任)
取締役	総務部長	是 津 智 己	1969年8月13日生	1992年4月	当社入社	(注)4	8
				2007年5月	総務部課長
				2011年10月	株式会社シェーンコーポレーション取締役
				2012年6月	総務部長(現任)
				2012年6月	取締役就任(現任)
取締役	社長室長	平 井 将 浩 (注)1	1980年10月28日生	2009年4月	当社入社	(注)4	587
				2011年5月	情報システム部(現任)
				2012年6月	取締役就任(現任)
取締役		引 野 講 二 (注)2	1951年10月3日生	1978年4月	北海道大学医学部整形外科学教室入局	(注)4	0
				1986年4月	札幌鉄道病院整形外科医長
				1988年4月	札幌鉄道病院整形外科主任医長
				2006年4月	医師(斗南病院整形外科非常勤)
				2006年6月	当社監査役就任
				2012年6月	当社取締役就任(現任)
				2013年4月	KKR札幌医療センター医師(現任)
監査役		桑 澤 嘉 英 (注)2	1953年6月8日生	1976年4月	東京海上火災保険株式会社入社	(注)5	1
				1981年7月	株式会社クワザワ入社
				1997年6月	同社代表取締役社長就任(現任)
				2004年6月	当社監査役就任(現任)
常勤監査役		柴 田 義 之	1978年11月27日生	2004年5月	当社入社 釧路本部	(注)5	3
				2008年4月	札幌南本部
				2009年5月	編集部主任
				2011年10月	総務部主任
				2012年6月	監査役就任(現任)
監査役		渡 辺 淳 也 (注)2	1972年10月27日生	1998年5月	株式会社恵和ビジネス入社	(注)6	0
				2001年4月	同社営業本部営業部長
				2003年6月	同社専務取締役就任
				2006年6月	同社取締役副社長
				2009年6月	同社代表取締役社長(現任)
				2011年6月	当社監査役就任(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
監査役		佐久間 一郎 (注)2	1954年9月10日生	1986年5月	米国コーネル大学医学部薬理学講座 研究員	(注)5	―
				1993年11月	北海道大学医学部循環器内科助手
				1999年5月	北海道大学附属病院循環器内科講師
				2005年4月	社会医療法人社団カレスサッポロ理事 北光記念クリニック所長(現任)
				2012年6月	当社監査役就任(現任)
計							4,058

(注) 1.代表取締役社長平井崇浩は代表取締役会長平井睦雄の長男、取締役平井将浩は代表取締役会長平井睦雄の次男であります。
2.取締役引野講二は、会社法第2条第15号に定める社外取締役、監査役桑澤嘉英、渡辺淳也及び佐久間一郎は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
3.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は3名で、管理本部長松田啓、営業推進部長秋葉龍顕、関東エリア代表田中淳二で構成されております。
4.2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間