有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001V75
株式会社 リソー教育 連結経営指標等 (2014年2月期)
回次 | 第25期 | 第26期 | 第27期 | 第28期 | 第29期 | |
決算年月 | 2010年2月 | 2011年2月 | 2012年2月 | 2013年2月 | 2014年2月 | |
売上高 | (千円) | 16,364,724 | 17,451,522 | 18,429,422 | 19,814,682 | 19,775,863 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 1,523,102 | 1,363,036 | 1,053,301 | 763,761 | △530,580 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | 774,417 | 575,416 | 156,136 | 196,302 | △2,682,792 |
包括利益 | (千円) | - | - | 166,783 | 240,880 | △2,635,499 |
純資産額 | (千円) | 1,039,293 | 472,016 | △231,339 | 765,398 | 2,663,804 |
総資産額 | (千円) | 9,909,440 | 10,705,926 | 12,424,057 | 15,421,918 | 16,533,763 |
1株当たり純資産額 | (円) | 282.04 | 132.32 | △65.27 | 19.96 | 57.09 |
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 207.92 | 158.11 | 44.10 | 5.45 | △60.40 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | 5.44 | - |
自己資本比率 | (%) | 10.5 | 4.4 | △1.9 | 4.9 | 16.1 |
自己資本利益率 | (%) | 73.2 | 76.1 | 131.4 | 74.4 | - |
株価収益率 | (倍) | 23.0 | 31.1 | 117.9 | 148.1 | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,031,321 | 1,066,032 | 2,815,049 | 1,666,455 | △398,662 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △568,380 | △440,438 | △755,566 | △615,268 | △5,465,873 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △494,478 | △711,023 | △1,220,353 | 568,546 | 3,978,828 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,415,622 | 1,330,192 | 2,169,323 | 3,789,056 | 1,903,350 |
従業員数 | (名) | 498 | 496 | 509 | 539 | 565 |
(4,898) | (5,381) | (5,480) | (5,521) | (5,591) |
2. 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第25期及び第26期は、潜在株式が存在しないため、第27期は、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、第29期は、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3. 第29期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
4. 当社は、「従業員持株ESOP信託」が所有する当社株式を連結財務諸表において自己株式として計上しております。従って、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は当期純損失を算定するための期末の普通株式数及び普通株式の期中平均株式数について、「従業員持株ESOP信託」が所有する当社株式を控除しております。
5. 当連結会計年度において1株につき10株の株式分割を行いましたが、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05024] S1001V75)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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