フューチャー株式会社 役員の状況 (2013年12月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役	会長兼社長	金丸 恭文	1954年3月12日生	1979年4月 株式会社TKC入社 1982年4月 ロジック・システムズ・インターナショナル株式会社入社 1985年9月 株式会社エヌ・ティ・ティ・ピー・シーコミュニケーションズ取締役 1989年11月 当社設立 代表取締役社長 2006年3月 当社代表取締役会長兼社長 2007年1月 当社代表取締役会長 2011年3月 当社代表取締役会長兼社長(現任)	(注)3	10,516
取締役	副社長	石橋 国人	1960年10月29日生	1983年4月 ロジック・システムズ・インターナショナル株式会社入社 1987年2月 シャープ株式会社入社 1989年11月 当社入社 1996年7月 当社取締役 2003年10月 当社取締役副社長(現任)	(注)3	600
取締役	副社長	東 裕二	1955年1月24日生	1980年6月 日本エヌ・シー・アール株式会社(現日本NCR株式会社)入社 1988年6月 日本ディジタルイクイップメント株式会社(現日本ヒューレット・パッカード株式会社)入社 1998年10月 日本オラクル株式会社入社 2002年8月 同社取締役専務執行役員 2005年6月 同社取締役副社長執行役員 2009年4月 株式会社ワイディシー代表取締役社長 2010年10月 当社執行役員アドバンスドビジネス営業本部長 2011年3月 当社取締役副社長アドバンスドビジネス事業本部(現アドバンスドビジネス本部)長(現任)	(注)3	3
取締役		原田 靖博	1945年6月1日生	1968年4月 日本銀行入行 1996年1月 同行業務局長 1998年6月 同行名古屋支店長 2000年6月 株式会社日本格付投資情報センター(現株式会社格付投資情報センター)常務取締役 2003年3月 同社取締役副社長 2005年3月 同社代表取締役社長 2007年3月 同社代表取締役会長 2010年4月 当社経済・金融研究所所長(現任) 2010年7月 2012年3月 フェニックス・キャピタル株式会社社外取締役(現任) 当社取締役(現任)	(注)3	11

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役		川本 明	1958年8月19日生	1981年4月 通商産業省(現経済産業省)入省 2002年7月 同省経済産業政策局産業構造課長 2003年6月 内閣府参事官(科学技術政策担当政策統括官付) 2007年7月 経済産業省経済産業政策局大臣官房審議官 2012年7月 同省退職 2012年10月 アスパラントグループ株式会社シニアパートナー(現任) 2013年4月 2014年3月 慶應義塾大学経済学部教授(現任) 当社取締役(現任)	(注)3	-
常勤監査役		牧 保	1951年3月1日生	1974年4月 株式会社三井銀行(現株式会社三井住友銀行)入行 1999年4月 同行リスク統括部長 2001年4月 同行統合リスク管理部長 2004年6月 昭和飛行機工業株式会社常勤監査役 2013年3月 当社常勤監査役(現任)	(注)4	0
監査役		三田村 典昭	1959年8月30日生	1983年10月 アーサー・アンダーセン公認会計士共同事務所(現有限責任あずさ監査法人)入所 1997年8月 同法人社員 1998年8月 三田村典昭公認会計士事務所開設、代表(現任) 1999年3月 当社監査役(現任) 2003年2月 株式会社アルタス代表取締役社長(現任) 2009年5月 三田村典昭税理士事務所開設、代表(現任)	(注)4	-
監査役		渡邉 光誠	1957年5月4日生	1984年4月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 1989年9月 米国オメルベニー&マイヤーズ法律事務所 1990年2月 米国ニューヨーク州弁護士登録 1992年3月 尚和法律事務所パートナー 1998年10月 渡邉国際法律事務所代表 2001年3月 当社監査役(現任) 2005年9月 外国法共同事業オメルベニー・アンド・マイヤーズ法律事務所パートナー弁護士 2007年6月 大江橋法律事務所パートナー弁護士(現任) 2009年1月 株式会社CHINTAI監査役 2010年11月 株式会社エイブルCHINTAIホールディングス監査役 2011年6月 日立建機株式会社取締役	(注)4	-
				計		11,130

(注)1.取締役川本明は社外取締役であります。
2.監査役牧保、三田村典昭、渡邉光誠は社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2014年3月25日開催の定時株主総会後1年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2011年3月22日開催の定時株主総会後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。