有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003PVP
株式会社エムティーアイ 発行済株式総数、資本金等の推移 (2014年9月期)
年月日 | 発行済株式 総数増減数 (株) | 発行済株式 総数残高 (株) | 資本金増減額 (千円) | 資本金残高 (千円) | 資本準備金 増減額 (千円) | 資本準備金 残高 (千円) |
2009年10月1日~ 2010年9月30日 (注)1 | 46 | 134,388 | 27,347 | 2,562,740 | 27,347 | 2,367,809 |
2010年10月1日~ 2011年9月30日 (注)2 | △700 | 133,688 | ― | 2,562,740 | ― | 2,367,809 |
2012年10月1日~ 2013年9月30日 (注)3 | 13,235,112 | 13,368,800 | ― | 2,562,740 | ― | 2,367,809 |
2013年10月1日~ 2014年3月31日 (注)4 | 3,200 | 13,372,000 | 3,852 | 2,566,592 | 3,852 | 2,371,661 |
2014年4月1日 (注)5 | 13,372,000 | 26,744,000 | ― | 2,566,592 | ― | 2,371,661 |
2014年4月1日~ 2014年9月30日 (注)6 | 66,600 | 26,810,600 | 29,750 | 2,596,342 | 29,750 | 2,401,412 |
(注) 1 自己株式の消却による減少および新株予約権の行使による増加
2010年4月28日開催の取締役会決議によって598株自己株式の消却を行い、発行済株式総数が598株の減少となっています。
また付与日2005年1月31日の第5回の1ストックオプション新株予約権の行使による株式増加数は624株で、資本金に25,896千円を資本準備金に25,896千円を、付与日2005年9月30日の第7回ストックオプション新株予約権の行使による株式増加数は20株で、資本金に1,451千円を資本準備金に1,451千円をそれぞれ組み入れた結果、株式増加数は644株で資本金が27,347千円、資本準備金が27,347千円の増加となっています。
2 自己株式の消却による減少
2010年11月4日開催の取締役会決議によって700株自己株式の消却を行い、発行済株式総数が700株の減少となっています。
3 株式分割による増加
2013年3月31日最終の株主名簿および実質株主名簿に記載された株主の所有株式1株につき100株の割合をもって分割を行い、発行済株式総数が13,235,112株の増加となっています。
4 新株予約権の行使による増加
付与日2009年1月30日の第12回ストックオプション新株予約権の行使により株式増加数は3,200株で、資本金が3,852千円、資本準備金が3,852千円の増加となっています。
5 株式分割による増加
2014年3月31日最終の株主名簿および実質株主名簿に記載された株主の所有株式1株につき2株の割合をもって分割を行い、発行済株式総数が13,372,000株の増加となっています。
6 新株予約権の行使による増加
付与日2009年1月30日の第12回ストックオプション新株予約権の行使による株式増加数は23,000株で、資本金に13,842千円を資本準備金に13,842千円を、付与日2011年1月27日の第15回ストックオプション新株予約権の行使による株式増加数は600株で、資本金に373千円を資本準備金に373千円を、付与日2012年1月30日の第16回ストックオプション新株予約権の行使による株式増加数は43,000株で、資本金に15,535千円を資本準備金に15,535千円をそれぞれ組み入れた結果、株式増加数は66,600株で資本金が29,750千円、資本準備金が29,750千円の増加となっています。
7 2014年10月1日から2014年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,400株、資本金が867千円および資本準備金が867千円増加しています。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05049] S1003PVP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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