株式会社ダイサン 役員の状況 (2014年4月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長		三浦 基和	1949年10月5日生	1974年4月 当社入社 1975年12月 当社専務取締役 1982年7月 当社代表取締役社長(現任)	(注) 2	1,248
専務取締役	施工営業本部長	藤田 武敏	1968年11月20日生	1993年10月 当社入社 2000年6月 当社大阪サービスセンター係長 2001年4月 当社第一営業企画部課長 2002年4月 当社営業企画部部長 2003年2月 当社住環境事業部部長 2003年7月 当社執行役員住環境事業部部長 2005年10月 当社執行役員住環境事業部リーダー 2007年7月 当社取締役 2008年3月 当社営業本部長 2011年11月 当社施工営業本部長兼近畿・京滋東海エリア統括部長 2013年10月 当社専務取締役(現任) 2014年2月 当社施工営業本部長(現任)	(注) 2	13
常務取締役	首都圏エリア統括部長	岡光 正範	1949年11月26日生	1972年4月 ナショナル住宅建材株式会社 (現パナホーム株式会社)入社 1989年8月 東京ナショナル都市住宅株式会社 代表取締役専務 1998年4月 神奈川東パナホーム株式会社 代表取締役専務 2001年4月 株式会社ナテックス代表取締役専務 2003年5月 同社代表取締役社長 2010年1月 当社入社 2011年4月 当社首都圏ブロック統括部長 2011年7月 当社取締役 2011年9月 当社首都圏エリア統括部長(現任) 2014年6月 当社常務取締役(現任)	(注) 2	5
取締役	福岡・中九州 エリア統括部長	上村 信太郎	1959年8月9日生	1987年7月 当社入社 1996年3月 当社熊本サービスセンター所長 2002年2月 当社レンタル事業本部近畿エリア統括部長 2003年1月 当社レンタル事業本部副本部長 2003年7月 当社執行役員レンタル事業本部副本部長 2004年3月 当社レンタル事業本部本部長 2005年7月 当社取締役(現任) 2007年7月 当社常務取締役 2008年3月 当社施工本部長 2011年11月 当社福岡・中九州・中国エリア統括部長 2014年2月 当社福岡・中九州エリア統括部長(現任)	(注) 2	17
取締役	製造部部長 兼 製品開発部部長	木川 守永	1951年11月14日生	1987年9月 当社入社 1990年4月 当社製造部部長 1990年10月 当社取締役製造部部長 1999年7月 当社取締役販売本部本部長 2003年7月 当社製造部部長 2008年3月 当社営業本部製造部部長 2009年4月 当社執行役員製造部部長 2012年7月 当社取締役(現任) 当社製造部部長 2014年6月 当社製造部部長兼製品開発部部長(現任)	(注) 2	41

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	仮設営業部部長	石川 勝久	1959年5月19日生	1997年10月 当社入社 2003年7月 当社東京支店販売部部長 2005年6月 当社東京支店支店長兼東京支店販売部部長 2005年10月 当社販売本部東京支店販売部 リーダー 2007年5月 当社販売本部副本部長 2008年3月 当社営業本部営業副本部長 2009年2月 当社営業本部営業一部部長 2010年1月 当社営業本部仮設営業部部長 2010年3月 当社執行役員営業本部仮設営業部 部長 2011年7月 当社執行役員仮設営業部部長 2012年7月 当社取締役(現任) 当社仮設営業部部長(現任)	(注) 2	2
常勤監査役		森 義明	1949年8月15日生	1989年9月 当社入社 1991年2月 当社大阪サービスセンター所長 1994年4月 当社広島サービスセンター所長 1999年6月 当社内部監査室室長 2005年7月 当社常勤監査役(現任)	(注) 3	3
監査役		裵 薫	1953年3月30日生	1988年4月 大阪弁護士会弁護士登録 1990年9月 当社法律顧問 1993年3月 東亜法律事務所開設 1997年8月 心斎橋総合法律事務所副所長 1999年7月 当社監査役(現任) 2003年2月 オルビス法律事務所開設	(注) 3	-
監査役		石 光仁	1957年9月14日生	1985年8月 日本公認会計士協会 公認会計士登録 1989年7月 石光仁公認会計士事務所開設 2000年7月 当社監査役(現任)	(注) 4	2
				計		1,331

(注)1.監査役裵 薫及び石 光仁は、社外監査役であります。
2.2014年7月10日開催の定時株主総会終結の時から1年間
3.2013年7月11日開催の定時株主総会終結の時から4年間
4.2011年7月7日開催の定時株主総会終結の時から4年間