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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003J60

有価証券報告書抜粋 株式会社アルファ 役員の状況 (2014年8月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
浅野 薫1945年12月13日生
1977年2月親栄商事株式会社入社
専務取締役就任
1984年1月株式会社アルファ設立
代表取締役社長就任(現任)
(注)22,230
専務取締役業務部、メディア・マーケティング部、情報システム室担当兼業務部長藤井 昌博1952年7月25日生
1980年3月親栄商事株式会社入社
1984年1月株式会社アルファ設立
取締役就任
1988年11月常務取締役就任
1998年9月業務部、企画開発部担当
1999年8月企画開発部長
2000年8月

2006年9月
業務部担当(現任)
業務部長(現任)
マーケティング部担当
マーケティング部長
2009年12月艾露法(上海)商貿有限公司
董事(現任)
2010年12月
2012年9月
専務取締役就任(現任)
メディア・マーケティング部、情報システム室担当(現任)
(注)2728
取締役執行役員
東日本企画営業部、西日本企画営業部、営業推進部担当兼企画営業統括部長
蛭田 章1951年5月11日生
1988年5月当社入社
2000年8月第一営業部長
2008年9月第一企画営業部長
2008年11月取締役就任(現任)
第一企画営業部、第二企画営業部担当
営業推進部担当(現任)
2008年12月執行役員(現任)
2010年12月
2012年9月
企画営業統括部長(現任)
東日本企画営業部、西日本企画営業部担当(現任)
(注)237
取締役執行役員
財務部担当
兼財務部長
佐藤 靖夫1952年9月23日生
2006年6月株式会社トマト銀行市場金融部長
2008年10月同行理事市場金融部長
2009年7月当社へ出向 財務部部長
2009年11月
2010年7月
2010年11月
当社財務部長
当社入社財務部長(現任)
取締役就任(現任)
財務部担当(現任)
執行役員(現任)
(注)28
取締役執行役員
総務部担当
経営企画室長兼内部監査室長
髙尾 宏和1975年2月27日生
1998年4月国際証券株式会社(現 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)入社
2012年11月当社入社
2013年4月経営企画室長(現任)
2013年11月取締役就任(現任)
総務部担当(現任)
内部監査室長(現任)
執行役員(現任)
(注)2200
監査役
(常勤)
勢村 守1948年1月23日生
2007年2月株式会社トマト銀行理事企業サポート部付調査役
2007年6月中国総合信用株式会社執行役員
2008年6月同社常務執行役員
2009年11月当社常勤監査役就任(現任)
(注)325



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役吉永 徳好1963年4月16日生
1999年11月吉永公認会計士事務所開設
代表就任(現任)
1999年11月当社監査役就任(現任)
1999年12月有限会社吉永マネジメントサービス設立 代表取締役就任(現任)
2010年4月ミネルヴァ・ホールディングス株式会社監査役就任
(注)48
監査役野内 勝己1947年8月19日生
1996年5月

1997年9月
1998年9月
株式会社富士銀行(現 株式会社みずほ銀行)個人部部長代理
当社へ出向 総務部長
当社経営企画室長
1999年9月
2001年11月
2008年12月
2009年11月
当社入社 経営企画室長
取締役就任
執行役員
財務部、総務部担当
2010年11月総務部担当
2010年12月
2011年5月
常務取締役就任
内部監査室長
2014年11月当社監査役就任(現任)
(注)435
3,272
(注)1.監査役 勢村 守及び吉永徳好は社外監査役であります。
2.2013年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2013年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2014年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.取締役髙尾宏和は代表取締役社長浅野 薫の子の配偶者であります。
6.当社は、業務効率機能を高め経営の迅速化・効率化を図り、より柔軟な組織運営に当たることを目的として
執行役員制度を導入しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05083] S1003J60)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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