有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100331P
株式会社テー・オー・ダブリュー 役員の状況 (2014年6月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 会長 | 川 村 治 | 1952年8月25日生 | 1976年7月 | (有)テー・オー・ダブリュー設立 | (注)2 | 1,402 | |
代表取締役就任 | |||||||
1989年3月 | ㈱テー・オー・ダブリューに改組 | ||||||
代表取締役社長 | |||||||
2009年7月 2010年9月 2012年7月 2013年9月 | 代表取締役会長兼CEO 代表取締役会長兼社長兼CEO 代表取締役会長兼CEO 取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役社長兼最高経営責任者(CEO) | 江 草 康 二 | 1961年3月14日生 | 1983年4月 | ㈱電通入社 | (注)2 | 10 | |
2007年7月 | オグルヴィ・アンド・メイザー・ジャパン㈱ 取締役マネージング・ディレクター | ||||||
2010年7月 | 当社入社 執行役員社長室長 | ||||||
2010年9月 | 取締役兼執行役員社長室長 | ||||||
2010年11月 | ㈱ティー・ツー・クリエイティブ 取締役(現任) | ||||||
2011年7月 2012年7月 2013年9月 | 当社常務取締役兼執行役員社長室長 代表取締役社長兼COO 代表取締役社長兼CEO(現任) | ||||||
常務取締役 兼執行役員 | 第三本部長 | 秋 本 道 弘 | 1954年9月25日生 | 1977年5月 | (有)テー・オー・ダブリュー入社 | (注)2 | 646 |
1985年7月 | 取締役 | ||||||
1989年3月 | ㈱テー・オー・ダブリューに改組 | ||||||
取締役第二制作部長 | |||||||
1995年7月 | 専務取締役制作本部長 | ||||||
2001年7月 | 専務取締役第一本部長 | ||||||
2004年9月 | ㈱ティー・ツー・クリエイティブ 代表取締役 | ||||||
2009年7月 | 当社代表取締役社長兼COO | ||||||
2010年9月 2012年7月 | 常務取締役兼執行役員第三本部長(現任) ㈱ティー・ツー・クリエイティブ取締役(現任) | ||||||
常務取締役 兼執行役員 | 管理本部長 | 木 村 元 | 1951年8月6日生 | 1975年4月 | ㈱三和銀行 〔現㈱三菱東京UFJ銀行〕入行 | (注)2 | 50 |
2000年4月 | 四谷支店長 | ||||||
2005年4月 | 当社入社 | ||||||
2005年9月 | 取締役管理部長 | ||||||
㈱ティー・ツー・クリエイティブ 取締役(現任) | |||||||
2006年7月 | 当社常務取締役管理本部長 | ||||||
2009年7月 | 常務取締役兼執行役員管理本部長(現任) | ||||||
2010年6月 | ㈱ソイル取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常務取締役兼執行役員 | 第二本部長 | 舛 森 丈 人 | 1960年3月6日生 | 1982年4月 | 丸紅エネルギー㈱入社 | (注)2 | 89 |
1990年10月 | ㈱丹青社入社 | ||||||
2003年10月 | 当社入社 | ||||||
2006年7月 | SP戦略本部長 | ||||||
2006年9月 | 取締役SP戦略本部長 | ||||||
2009年7月 | 取締役兼執行役員第二本部長 | ||||||
2010年7月 | 執行役員エリア本部長 | ||||||
2011年7月 2011年9月 | 執行役員第二本部長 取締役兼執行役員第二本部長 | ||||||
2012年9月 | ㈱ソイル取締役(現任) | ||||||
2014年7月 | 常務取締役兼執行役員第二本部長 (現任) | ||||||
取締役兼 執行役員 | 管理本部 副本部長 | 島 村 繁 男 | 1960年12月30日生 | 1982年4月 | ダイア建設㈱入社 | (注)2 | 23 |
1992年7月 | ㈱日本リロケーション 〔現㈱リ ロ・ホールディングス〕入社 | ||||||
1998年1月 | 当社入社 | ||||||
2006年7月 | 管理本部副本部長 | ||||||
2008年9月 | 取締役管理本部副本部長 | ||||||
2009年7月 | 取締役兼執行役員管理本部副本部長(現任) | ||||||
常勤監査役 | 倉 見 晴 夫 | 1949年1月2日生 | 1972年4月 | ㈱電通入社 | (注)4 | - | |
2005年6月 | 執行役員第3アカウント・プランニング本部副本部長 | ||||||
2006年6月 | 常務執行役員第3アカウント・プランニング本部副本部長 | ||||||
2008年6月 | 上席常務執行役員 | ||||||
2009年4月 | 顧問 | ||||||
2010年8月 | 当社顧問 | ||||||
2010年9月 | 常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | 萩 原 新太郎 | 1952年1月1日生 | 1978年3月 | 最高裁判所司法研修所卒業 | (注)3 | 4 | |
1983年6月 | ケンブリッジ大学法学部大学院卒業 | ||||||
1988年2月 | 芝綜合法律事務所開設 | ||||||
パートナー弁護士(現任) | |||||||
2000年9月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2004年11月 | ㈱芝総合バックアップサービスセンター 代表取締役社長 | ||||||
監査役 | 吉 田 茂 生 | 1950年5月30日生 | 1974年4月 | ㈱三和銀行〔現㈱三菱東京UFJ銀行〕入行 | (注)4 | - | |
2006年1月 | ㈱三菱東京UFJ銀行 常務執行役員大阪営業本部長 | ||||||
2008年6月 | 三菱UFJ証券㈱ 常務執行役員大阪常駐(近畿地区担当) | ||||||
2008年12月 | MUSプリンシパル・インベストメンツ㈱ 取締役社長 | ||||||
2010年6月 | ㈱キーストーン・パートナース 代表取締役会長(現任) | ||||||
2010年7月 | 当社顧問 | ||||||
2010年9月 | 監査役(現任) | ||||||
計 | 2,226 |
(注) 1 監査役萩原新太郎及び吉田茂生の2名は、社外監査役であります。
2 2014年9月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3 2011年9月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4 2014年9月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
竹 中 徹 | 1953年7月4日 | 1977年9月 | 辻監査事務所〔現みすず監査法人〕入所 | (注) | - |
1980年8月 | 公認会計士登録 | ||||
1987年1月 | 新光監査法人〔現みすず監査法人〕社員 | ||||
1996年1月 | 中央監査法人〔現みすず監査法人〕代表社員 | ||||
2000年4月 | 中央コンサルティング㈱〔現みらいコンサルティング㈱〕取締役 | ||||
2005年8月 | 税理士登録 | ||||
2006年10月 | 竹中徹公認会計士・税理士事務所開設 所長(現任) | ||||
2008年6月 | ㈱メディアグローバルリンクス 監査役(現任) | ||||
2013年6月 | ㈱ナック 取締役(現任) | ||||
2013年11月 | ウエルシアホールディングス㈱ 監査役(現任) |
(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。ただし、当該補欠監査役としての選任後4年以内に終了する最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時を超えることはできないものとしております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05100] S100331P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。