有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100293T
東洋紡株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
取締役会長 (代表取締役) | 坂元 龍三 | 1947年11月20日生 |
| (注)3 | 195 | |||||||||||||||||
取締役社長 兼 社長執行役員 (代表取締役) | 楢原 誠慈 | 1956年10月17日生 |
| (注)3 | 77 | |||||||||||||||||
取締役 兼 専務執行役員 (代表取締役) | 内部監査部、財務部、経理部の統括 | 髙橋 寛 | 1951年2月9日生 |
| (注)3 | 82 | ||||||||||||||||
取締役 兼 常務執行役員 | 機能材事業本部長。東南アジア事業総括部、岩国事業所の統括 | 香山 和正 | 1952年1月16日生 |
| (注)3 | 60 | ||||||||||||||||
取締役 兼 常務執行役員 | 化成品事業本部長。フイルム本部長。中国事業総括部、敦賀事業所の統括 | 髙林 博 | 1951年4月12日生 |
| (注)3 | 76 | ||||||||||||||||
取締役 兼 常務執行役員 | バイオ・メディカル事業本部長。北米事業総括部の統括。バイオ・メディカル企画管理室長、機能膜事業総括部長 | 松井 敬之 | 1952年1月22日生 |
| (注)3 | 42 | ||||||||||||||||
取締役 兼 執行役員 | 人事労政部、法務部、総務部、東京総務部、不動産事業総括部、東京支社、名古屋支社の統括。不動産事業総括部長、東京支社長 | 矢野 邦男 | 1951年3月28日生 |
| (注)3 | 26 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
取締役 兼 執行役員 | 繊維・商事事業本部長 | 佐野 茂樹 | 1952年11月30日生 |
| (注)3 | 59 | ||||||||||||||||
取締役 (社外取締役) | 荻村 道男 | 1947年9月13日生 |
| (注)3 | - | |||||||||||||||||
監査役 (常勤) | 西中 久雄 | 1951年10月10日生 |
| (注)4 | 47 | |||||||||||||||||
監査役 (常勤) | 森田 盛人 | 1952年1月29日生 |
| (注)4 | 26 | |||||||||||||||||
監査役 (社外監査役) | 今中 博 | 1951年5月25日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||
監査役 (社外監査役) | 鵜飼 昭生 | 1950年10月15日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||
計 | 695 |
2.監査役今中博および鵜飼昭生は、「社外監査役」であります。
3.取締役の任期は、選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役の任期は、選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
(執行役員の状況)
当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため執行役員制度を導入しております。執行役員は18名で構成されており、取締役を兼務していない執行役員は以下のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 |
執行役員 | 工業フイルム事業総括部長 | 鈴木 利武 |
執行役員 | 機能ファイバー事業総括部長、機能マテリアル事業総括部長 | 佐藤 博之 |
執行役員 | 調達総括室の統括。調達総括室長 | 諏訪 次郎 |
執行役員 | バイオ事業総括部長 | 手嶋 眞一 |
執行役員 | 事業開発企画室、知的財産総括室、総合研究所の統括。知的財産総括室長 | 種田 祐士 |
執行役員 | 中国事業総括部長 | 斉藤 正和 |
執行役員 | 品質保証室、生産技術総括室の統括。品質保証室長、生産技術総括室長、環境・安全部長 | 大東 照夫 |
執行役員 | 事業開発企画室長、研究開発企画部長、総合研究所長、コーポレート研究所長 | 上乃 均 |
執行役員 | スペシャリティケミカル本部長 | 竹中 茂夫 |
執行役員 | 経営企画室の統括。経営企画室長 | 渡辺 賢 |
執行役員 | グローバル推進本部長。南米事業総括部、欧州事業総括部の統括。グローバル推進室長 | 永田 種昭 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00525] S100293T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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