有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10038VR
株式会社ティー・ワイ・オー 連結経営指標等 (2014年7月期)
回次 | 第29期 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | |
決算年月 | 2010年7月 | 2011年7月 | 2012年7月 | 2013年7月 | 2014年7月 | |
売上高 | (千円) | 26,492,439 | 22,642,341 | 24,153,262 | 25,000,118 | 26,569,944 |
経常利益 | (千円) | 584,201 | 906,523 | 1,093,655 | 1,390,291 | 1,509,394 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | △322,831 | 688,374 | 1,120,145 | 808,002 | 596,328 |
包括利益 | (千円) | ― | 689,591 | 1,157,313 | 828,002 | 624,428 |
純資産額 | (千円) | 447,797 | 2,421,967 | 3,618,639 | 4,352,264 | 4,945,919 |
総資産額 | (千円) | 13,950,760 | 14,075,377 | 12,437,773 | 13,057,852 | 12,879,470 |
1株当たり純資産額 | (円) | 9.40 | 38.66 | 58.32 | 70.01 | 77.18 |
1株当たり当期純利益 金額又は当期純損失 金額(△) | (円) | △10.98 | 14.16 | 18.75 | 13.53 | 9.85 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | 18.38 | 12.90 | 9.42 |
自己資本比率 | (%) | 2.2 | 16.4 | 28.0 | 32.0 | 37.4 |
自己資本利益率 | (%) | ― | 52.5 | 38.7 | 21.1 | 13.3 |
株価収益率 | (倍) | ― | 5.6 | 5.0 | 10.9 | 17.9 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △296,115 | 1,531,703 | 1,736,363 | 1,672,024 | 1,390,541 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 3,518,821 | 11,653 | 128,169 | 66,815 | 78,807 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △2,190,566 | △119,212 | △3,446,998 | △996,393 | △984,385 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,825,231 | 4,242,302 | 2,653,301 | 3,394,817 | 3,878,433 |
従業員数 (外、臨時雇用者数) | (名) | 710 | 695 | 709 | 724 | 742 |
(78) | (75) | (62) | (62) | (54) |
(注) 1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 第29期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 第29期の自己資本利益率、株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 従業員は就業人員であり、( )内に臨時雇用者(派遣社員、アルバイト)の年間の平均雇用人員を外数で記載しております。
5 第30期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在しているものの、希薄化効果を有しないため記載しておりません。
6 第31期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)及び「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、第30期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、遡及処理後の数値を記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05279] S10038VR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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