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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027QO

有価証券報告書抜粋 株式会社ASJ 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式
数(株)
代表取締役
会長兼社長
丸山 治昭1953年1月16日
1983年4月㈱アドミラル設立
同社代表取締役就任
1984年2月当社設立
代表取締役社長就任
1995年2月ASUSA Corporation設立
同社Chairman就任(現任)
2005年1月代表取締役会長兼社長就任(現任)
(注4)3,165,600
専務取締役
最高執行責任者
営業本部長青木 邦哲1967年5月14日
1990年4月㈱埼玉銀行(現㈱埼玉りそな銀行)入行
1999年4月当社入社 経営企画室長就任
1999年12月取締役社長室長就任
2005年4月常務取締役最高財務責任者
管理部長就任
2008年4月専務取締役最高財務責任者
管理本部長就任
2013年7月専務取締役最高執行責任者
営業本部長就任(現任)
(注4)96,200
専務取締役
最高技術責任者
技術本部長沼口 芳朗1963年5月10日
1993年5月㈱アクティブワーク入社
2000年9月当社入社 技術部課長就任
2001年4月執行役員技術部長就任
2002年6月取締役技術部長就任
2005年4月常務取締役最高技術責任者
技術部長就任
2008年2月㈱ASJコマース 取締役就任(現任)
2008年4月専務取締役最高技術責任者
技術本部長就任(現任)
2009年6月㈱イー・フュージョン
取締役就任(現任)
(注4)9,500
取締役事業本部長田代 博之1973年7月25日
1999年5月当社入社
2008年6月取締役CS部長就任
2010年3月取締役事業本部長就任(現任)
(注4)81,400
取締役開発部長星 俊秀1975年1月19日
1998年3月当社入社
2008年6月取締役AP開発部長就任
2009年4月取締役開発部長就任(現任)
(注4)20,600
取締役IR部長仁井 健友1975年6月26日
1996年11月㈱建友入社
2000年8月当社入社
2008年6月取締役IR部長就任(現任)
(注4)5,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式
数(株)
常勤監査役田村 公一1959年3月15日
1983年10月㈱アドミラル入社
1986年2月当社入社
2008年6月当社常勤監査役就任(現任)
2010年6月
㈱イー・フュージョン
監査役就任(現任)
㈱ASJコマース 監査役就任(現任)
(注5)110,400
監査役石井 次男1949年6月20日
1972年4月石井鋳工㈱入社
1990年2月船津地産㈱入社
1991年1月㈲リフェスト設立
同社代表取締役就任(現任)
2000年6月当社監査役就任(現任)
(注5)33,900
監査役藤原 哲1966年4月27日
1989年10月旧中央新光監査法人入所
1993年3月公認会計士登録
1997年2月藤原公認会計士事務所開設
同所所長就任(現任)
1998年3月税理士登録
2001年4月当社監査役就任(現任)
(注5)3,200
監査役安永 嵩1945年2月5日
1963年4月東京国税局入局
2005年6月税理士登録
安永嵩税理士事務所開設
同所所長就任(現任)
2006年6月当社監査役就任(現任)
(注6)7,900
3,533,700
(注)1.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各部門の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。執行役員は、提出日現在5名で構成されております。
2.監査役石井次男、藤原哲及び安永嵩は社外監査役であります。
3.当社は、監査役安永嵩氏を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
4.2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2012年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05324] S10027QO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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