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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BHA

有価証券報告書抜粋 シンクレイヤ株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長山口 正裕1954年8月20日生1982年6月当社入社(注)21,032
1988年5月取締役就任 海外事業部長
1989年5月常務取締役就任
1990年2月株式会社愛起(現 ケーブルシステム建設株式会社)取締役就任
1991年6月専務取締役就任
1994年5月代表取締役社長就任(現任)
1994年9月愛知電子(中山)有限公司 董事長就任(現任)
取締役営業推進
本部長
青山 繁行1953年11月23日生1977年4月当社入社(注)230
1993年4月技術部長
1999年4月技術生産本部長
1999年6月取締役就任(現任) 技術生産本部長
2000年4月愛知電子(中山)有限公司 董事就任(現任)
2001年6月株式会社ケーブルテレビ可児 取締役就任
2002年4月SI本部長
2004年10月技術部門担当兼技術統括部長
2005年6月技術統括部長
2006年4月
2012年4月
システム統括部長
営業推進本部長(現任)
取締役管理本部長國江 敏1954年1月15日生2004年4月株式会社UFJ銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)より当社出向(注)213
2004年6月監査役就任
2005年6月
2007年6月

2009年4月
取締役就任(現任)経理部長
管理本部長(現任)兼経理部長(出向解除)
管理部長
愛知電子(中山)有限公司 董事就任(現任)
取締役営業本部長竹内 幸夫1954年10月3日生1977年4月
2000年4月
2002年4月
2003年6月

2011年6月
2012年4月
当社入社
西日本支店長
中部支店長
ケーブルシステム建設株式会社 取締役就任
取締役就任(現任)
営業本部長(現任)
(注)25
取締役可児工場長山口 嘉孝1961年3月3日生1983年4月
2009年4月
2013年4月
2013年6月
当社入社
製造部長
可児工場長兼製造部長(現任)
取締役就任(現任)
(注)2109
取締役相談役渡辺 佳照1947年6月4日生1975年9月
1976年1月
1989年6月
1992年4月
1998年4月
2001年6月
2004年1月
2005年6月

2007年6月
2013年6月
ミツミ電機株式会社退社
当社入社
取締役就任(現任)工場長
技術生産本部長
営業本部長
営業開発担当
常務取締役就任
ケーブルシステム建設株式会社 取締役就任
可児工場長
相談役(現任)
ケーブルシステム建設株式会社 代表取締役社長就任(現任)
(注)243


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役成田 篤彦1940年7月5日生1972年3月学校法人愛心会(現学校法人愛知医科大学)入職(注)312
1982年12月愛知医科大学事務局総務部長
1995年4月同大学事務局長
1995年9月学校法人愛知医科大学常任理事
2004年4月同学校法人理事長付参与
2006年3月同職退任
2006年6月当社常勤監査役就任(現任)
2007年6月ケーブルシステム建設株式会社 監査役就任(現任)
監査役葛谷 昌浩1962年11月13日生1991年1月青山監査法人(現 あらた監査法人プライスウォーターハウス・クーパース)入社(注)34
1995年12月同社退社
1996年3月公認会計士葛谷昌浩事務所開設 所長(現任)
2002年6月当社監査役就任(現任)
監査役渡邉 綾子1972年6月6日生1999年4月弁護士登録(注)3
石原法律事務所(現石原総合法律事務所)勤務(現任)
2014年6月当社監査役就任(現任)
1,250
(注)1 監査役は全員社外監査役であります。
2 取締役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
3 監査役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05326] S1002BHA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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