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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001TP6

有価証券報告書抜粋 株式会社ダイセキ環境ソリューション 役員の状況 (2014年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
二宮 利彦1961年5月10日生
1984年4月野村證券株式会社入社
1996年5月株式会社ダイセキ取締役就任(2004年2月退任)
1999年2月同社リサイクル事業開発本部本部長
1999年5月当社取締役副社長就任
2000年3月
2009年3月

2013年6月
当社代表取締役社長就任(現任)
株式会社グリーンアローズ中部取締役就任(現任)
株式会社グリーンアローズ九州取締役就任(現任)
(注)245,700
専務取締役環境事業
本部長
山本 浩也1968年5月23日生
1991年4月東海旅客鉄道株式会社入社
2002年3月株式会社ダイセキ入社
2004年2月当社入社、取締役環境事業本部長就任
2007年9月株式会社グリーンアローズホールディングス取締役就任(現任)
2008年5月当社常務取締役環境事業本部長就任
2008年10月

2012年3月

2013年5月
株式会社グリーンアローズ中部代表取締役社長就任(現任)
株式会社グリーンアローズ九州代表取締役社長就任(現任)
当社専務取締役環境事業本部長就任(現任)
(注)248,900
取締役企画管理
本部長
村上 実1951年10月21日生
1978年9月日邦産業株式会社入社
2004年2月当社入社、企画管理部長就任
2004年5月当社取締役企画管理部長就任
2008年3月
2009年3月

2013年6月
当社取締役企画管理本部長就任(現任)
株式会社グリーンアローズ中部監査役就任(現任)
株式会社グリーンアローズ九州監査役就任(現任)
(注)27,400
取締役環境事業本部副本部長鈴木 隆治1962年10月30日生
1985年4月中央信託銀行株式会社入行
2005年1月当社入社
2005年3月東京本社統括部長就任
2007年5月当社取締役東京本社統括部長就任
2007年6月当社取締役東京本社駐在就任
2010年9月
2013年9月
システム機工株式会社取締役就任
当社取締役環境事業本部副本部長就任(現任)
(注)22,800
常勤監査役冨田喜久夫1957年11月12日生
1994年1月株式会社環境科学研究所入社
1999年10月
2001年3月
株式会社ダイセキ入社
当社入社、環境分析部課長就任
2013年3月
2014年5月
当社技術開発部ゼネラルマネージャー就任
当社常勤監査役就任(現任)
(注)43,298
監査役辻 哲治1927年3月16日生
1979年4月愛知県議会議員
1998年9月株式会社エリアワーク監査役
2004年2月当社監査役就任(現任)
(注)3
監査役田上 順一1943年5月23日生
1993年6月日本合同ファイナンス株式会社取締役名古屋支店長就任
1996年6月ジャフコ公開コンサルティング株式会社常務取締役
2004年2月当社監査役就任(現任)
2006年6月株式会社アイ・シー・アール監査役就任(現任)
(注)31,500
監査役坂部 孝夫1946年10月22日生
1972年4月愛知県奉職
2003年4月愛知県環境部地盤環境室長
2005年4月愛知県環境部技監
2006年4月愛知県環境調査センター長
2007年3月愛知県退職
2007年4月坂部技術士事務所設立代表就任(現任)
2007年5月当社監査役就任(現任)
2008年5月株式会社ダイセキ監査役就任(現任)
(注)3
109,598


(注)1.監査役 辻哲治、田上順一及び坂部孝夫は、社外監査役であります。
2.2013年5月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2011年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4. 任期満了前に退任した監査役の補欠として2014年5月21日開催の定時株主総会において選任されております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05444] S1001TP6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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