有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002L5T
ReYuu Japan株式会社 役員の状況 (2014年4月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表取締役 | 社 長 | 高 山 守 男 | 1951年10月14日生 | 1977年10月 | 現代商事株式会社設立 取締役 | (注)4、7 | 914,200 |
1983年11月 | 現代商事株式会社 | ||||||
代表取締役社長 | |||||||
1988年6月 | 当社設立 代表取締役社長 (現任) | ||||||
1992年9月 | 現代商事株式会社 取締役(現任) | ||||||
2012年7月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
兼 第1営業本部担当 | |||||||
兼 第2営業本部担当 | |||||||
兼 管理本部担当 | |||||||
2013年5月 | 当社代表取締役社長 執行役員 | ||||||
兼 営業本部長(現任) | |||||||
常務取締役 | 常務執行役員 業務本部長 | 堀 田 憲 昭 | 1955年11月1日生 | 1990年3月 | 当社入社 | (注)4、7 | 9,000 |
2000年1月 | 当社営業企画部長 | ||||||
2001年8月 | 当社取締役 東京支社長 | ||||||
2003年6月 | 当社取締役 営業本部長 | ||||||
2004年2月 | 当社取締役 首都圏営業本部長 | ||||||
2005年7月 | 当社常務取締役 首都圏営業本部長 | ||||||
2007年5月 | 当社常務取締役 営業統括本部長 | ||||||
2007年7月 | 当社専務取締役 専務執行役員 | ||||||
営業統括本部長 | |||||||
2010年5月 | 当社専務取締役 専務執行役員 | ||||||
第1営業本部長 | |||||||
2010年7月 | 当社常務取締役 常務執行役員 | ||||||
第1営業本部長 | |||||||
2010年12月 | 当社常務取締役 常務執行役員 | ||||||
営業企画本部長 | |||||||
2011年5月 | 当社常務取締役 常務執行役員 | ||||||
第3営業本部長 | |||||||
2013年5月 | 当社常務取締役 常務執行役員 | ||||||
業務本部長(現任) | |||||||
取 締 役 | 執行役員 総務本部長 | 高 山 明 美 | 1956年7月23日生 | 1988年6月 | 当社設立 取締役 | (注)1、4 7 | 90,000 |
1990年2月 | 現代商事株式会社 取締役 | ||||||
1990年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
1992年9月 | 現代商事株式会社 代表取締役 | ||||||
2002年7月 | 当社常務取締役 | ||||||
社長補佐兼業務部門管掌 | |||||||
2004年8月 | 当社常務取締役 業務本部長 | ||||||
2005年7月 | 当社専務取締役 業務本部長 | ||||||
2006年12月 | 現代商事株式会社 監査役(現任) | ||||||
2007年5月 | 当社専務取締役 業務統括本部長 | ||||||
2007年7月 2010年5月 2010年7月 2013年5月 2013年7月 2014年6月 | 当社専務取締役 専務執行役員 業務統括本部長 当社専務取締役 専務執行役員 業務本部長 当社常務取締役 常務執行役員 業務本部長 当社常務取締役 常務執行役員 当社取締役 相談役 当社取締役 執行役員 総務本部長(現任) | ||||||
取 締 役 | 執行役員 経理財務本部長 | 茶 谷 喜 晴 | 1960年12月12日生 | 1994年4月 | 当社入社 | (注)4、7 | 5,600 |
1999年4月 | 当社経理部次長 | ||||||
2000年4月 | 当社経理部部長 | ||||||
2000年6月 | 当社経営企画部部長 | ||||||
2007年7月 | 当社取締役 執行役員 経営企画部長 | ||||||
2010年5月 | 当社取締役 執行役員 管理本部長 | ||||||
兼 経営企画部長 | |||||||
2010年7月 | 当社執行役員 管理本部長 | ||||||
兼 経営企画部長 | |||||||
2013年7月 | 当社取締役 執行役員 管理本部長 | ||||||
2014年6月 | 兼 経営企画部長 当社取締役 執行役員 経理財務本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取 締 役 | - | 小 西 敏 夫 | 1945年5月8日生 | 1968年4月 | 伊藤忠商事株式会社 入社 | (注)3、4 | - |
1993年~7年 | 同社 ロンドン店 英国繊維部長 | ||||||
1998年6月 | 同社 取締役就任 | ||||||
2001年6月 | 同社 取締役退任・常勤監査役就任 | ||||||
2004年6月 | 同社 常勤監査役退任 | ||||||
2004年6月 | センチュリーメディカル株式会社 | ||||||
取締役副社長就任 | |||||||
2005年6月 | 同社 代表取締役社長就任 | ||||||
2008年6月 | 同社 代表取締役社長退任・顧問就任 | ||||||
2009年6月 2009年7月 2011年4月 2014年7月 | 同社 顧問退任 伊藤忠商事株式会社 理事就任(現任) 公益財団法人 伊藤忠記念財団 評議員就任(現任) 当社取締役(現任) | ||||||
監 査 役 (常 勤) | - | 中 野 豊 | 1948年8月12日生 | 1967年4月 | 株式会社住友銀行 | (注) 5 | 3,000 |
(現 株式会社三井住友銀行)入行 | |||||||
1999年4月 | 同行 泉北とが支店長 | ||||||
2002年1月 | 当社出向 経理財務部長 | ||||||
2002年7月 | 当社取締役 経理財務部長 | ||||||
2002年8月 | 当社取締役 管理統括本部長 | ||||||
兼 経理財務部長 | |||||||
2005年7月 | 当社常務取締役 管理統括本部長 | ||||||
2006年6月 | 当社常務取締役 管理統括本部長 | ||||||
兼 経理財務部長 | |||||||
2007年7月 2009年7月 2010年5月 2012年7月 | 当社常務取締役 常務執行役員 管理統括本部長 兼 経理財務部長 当社常務取締役 常務執行役員 管理統括本部長 当社常務取締役 常務執行役員 第2営業本部長 兼 第1営業本部担当 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監 査 役 | - | 川 口 義 信 | 1947年1月25日生 | 1976年9月 | 近畿第一監査法人勤務 | (注)2、6 | - |
1985年8月 | 公認会計士・税理士 川口義信事務所所長(現任) | ||||||
2000年11月 | 国際第一監査法人 (現 KDA監査法人) 代表社員(現任) | ||||||
2005年7月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監 査 役 | - | 加 藤 清 和 | 1963年11月15日生 | 1990年10月 | 司法試験合格 | (注)2、6 | - |
1993年4月 | 弁護士登録(第45期) | ||||||
梅田総合法律事務所入所 | |||||||
1999年1月 | 梅田総合法律事務所 | ||||||
パートナー弁護士(現任) | |||||||
2004年4月 | 関西大学大学院法務研究科 | ||||||
(法科大学院)非常勤講師 | |||||||
2008年3月 | 同大学非常勤講師退任 | ||||||
2013年7月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 1,021,800 |
2.監査役川口 義信および加藤 清和は、社外監査役であります。
3.取締役小西 敏夫は、社外取締役であります。
4.2013年7月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。なお、新たに選任された取締役小西 敏夫の任期は、当社の定款の定めにより、他の在任取締役の任期の満了する時までとなります。
5.2012年7月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2013年7月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、2007年7月26日より、取締役の意思決定機能と業務執行者による業務執行機能を分離し、機動的かつ効率的な経営を行うとともに、コーポレートガバナンスを始めとする内部統制機能を充実・強化することを目的として、執行役員制度を導入いたしました。
執行役員は4名で、代表取締役社長執行役員兼営業本部長 高山 守男、常務取締役常務執行役員業務本部長 堀田 憲昭、取締役執行役員総務本部長 高山 明美、取締役執行役員経理財務本部長 茶谷 喜晴で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05481] S1002L5T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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