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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002DXE

有価証券報告書抜粋 株式会社フォーバル・リアルストレート 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長武 林 聡1964年5月23日生1987年4月株式会社リクルート入社(注)2733,000
1992年9月株式会社インテリジェンス入社
1993年4月同社取締役
2001年12月同社取締役副社長
2004年8月株式会社メディア代表取締役社長
2007年9月株式会社UCOM代表取締役社長
2009年11月株式会社USEN取締役兼常務執行役員社長補佐
2010年11月当社顧問
2011年1月当社代表取締役社長(現任)
2011年1月株式会社アンタック(現株式会社FRSファシリティーズ)代表取締役社長(現任)
取締役管理部長早 川 慎 一 郎1972年8月31日生1998年4月ラオックスヒナタ株式会社入社(注)21,300
2004年4月当社入社
2009年2月株式会社アンタック(現株式会社FRSファシリティーズ)取締役
2009年4月当社経理財務部長
2009年6月当社取締役管理本部長(現任)
2012年4月株式会社FRSファシリティーズ監査役(現任)
取締役加 藤 康 二1959年3月10日1996年2月株式会社フォーバル入社(注)2
2006年6月同社取締役管理本部長
2007年6月株式会社フォーバルテレコム取締役(現任)
2009年6月当社取締役就任(現任)
2013年4月株式会社フォーバル取締役兼内部統制室長
2014年4月同社常務取締役兼内部統制室長(現任)
取締役行 辰 哉1964年10月15日1989年5月株式会社フォーバル入社(注)2
2006年4月同社役員待遇兼事業統括本部通信事業統括
2007年4月同社執行役員首都圏第二支社長
2010年4月同社上席執行役員首都圏支社長兼城南支店長兼企画営業部長兼事業推進本部副本部長
2012年4月同社上席執行役員営業本部長兼首都圏支社長兼城南第二支店長
2013年4月同社上席執行役員社長室長(現任)
2013年6月株式会社フォーバルテレコム取締役(現任)
2013年6月当社取締役(現任)
取締役吉 田 浩 司1962年7月3日1987年2月株式会社フォーバル入社(注)2
1998年4月株式会社フォーバルテレコム法人営業グループジェネラルマネージャー
2000年4月株式会社フォーバルコミュニケーションズ代表取締役社長
2002年2月ビー・ビー・コミュニケーションズ株式会社取締役
2002年6月株式会社フォーバルテレコム取締役
2006年4月株式会社ヴァンクール代表取締役社長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
西 田 拓 稔1938年9月7日生2005年6月当社監査役(注)3
2006年6月当社監査役(常勤)(現任)
2007年6月株式会社アンタック(現株式会社FRSファシリティーズ)監査役
監査役
(社外)
山 本 忠 幸1962年10月13日生2000年4月株式会社フォーバルテレコム入社(注)4
2006年6月同社取締役(現任)
2008年6月当社監査役(現任)
監査役
(社外)
丹 澤 大 二1942年12月18日生1997年11月株式会社フォーバル入社(注)4
2003年10月同社総務人事サービス部長
2005年4月同社内部監査室長
2010年7月同社管理本部総務部長
2012年4月同社管理本部付部長
2012年6月同社常勤監査役(現任)
2012年6月当社監査役(現任)
734,300



(注) 1 監査役西田拓稔、山本忠幸、丹澤大二は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
2 2014年6月30日開催の定時株主総会の終結の時から2015年6月開催の定時株主総会終結の時まで
3 2014年6月30日開催の定時株主総会の終結の時から2018年6月開催の定時株主総会終結の時まで
4 2012年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から2016年6月開催の定時株主総会終結の時まで

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05528] S1002DXE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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