有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002EWJ
エヌ・デーソフトウェア株式会社 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | 第35期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 4,456,456 | 4,783,054 | 8,974,138 | 10,737,085 | 12,601,817 |
経常利益 | (千円) | 534,547 | 890,630 | 2,321,817 | 1,850,451 | 1,988,442 |
当期純利益 | (千円) | 273,370 | 513,069 | 1,282,934 | 1,176,618 | 1,081,399 |
包括利益 | (千円) | - | 512,733 | 1,336,975 | 1,129,818 | 1,099,329 |
純資産額 | (千円) | 2,680,027 | 3,090,942 | 4,293,846 | 5,674,373 | 7,287,504 |
総資産額 | (千円) | 4,992,179 | 5,930,335 | 10,993,183 | 11,716,283 | 13,867,903 |
1株当たり純資産額 | (円) | 786.03 | 906.20 | 630.53 | 748.72 | 825.69 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 81.74 | 153.22 | 191.51 | 164.39 | 130.21 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 81.00 | 151.74 | 156.50 | 139.38 | 124.91 |
自己資本比率 | (%) | 52.7 | 51.2 | 38.5 | 47.5 | 51.3 |
自己資本利益率 | (%) | 10.9 | 18.1 | 35.3 | 24.0 | 17.1 |
株価収益率 | (倍) | 10.86 | 6.67 | 8.17 | 8.01 | 13.65 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,030,544 | 1,119,346 | 2,996,059 | 1,977,651 | 2,347,738 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 14,875 | △421,378 | △1,055,291 | △819,673 | △911,808 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △62,279 | △122,930 | 536,595 | △201,561 | △252,136 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,610,353 | 2,185,389 | 4,662,753 | 5,619,169 | 6,802,962 |
従業員数 | (人) | 295 | 303 | 640 | 720 | 818 |
(外、平均臨時雇用者数) | (71) | (79) | (80) | (98) | (104) |
2.従業員数は、就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含んでおります。)であり、臨時雇用者数(常勤パートタイマー、非常勤パートタイマーを含み、人材派遣会社社員を除いております。)は、年間の平均人員を( )書きの外数で記載しております。
3.2012年10月1日付けで、1株につき2株の株式分割を行いましたが、第33期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.当社は、第33期において株式取得によりNCSホールディングス株式会社とその子会社である日本コンピュータシステム株式会社を連結子会社といたしました。そのため、売上高、経常利益、当期純利益が大幅に増加しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05548] S1002EWJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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