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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001IY4

有価証券報告書抜粋 サムシングホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2013年12月期)


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回次第10期第11期第12期第13期第14期第15期
決算年月2009年8月2010年8月2010年12月2011年12月2012年12月2013年12月
売上高(千円)4,627,6415,515,8662,167,1967,573,4758,946,9399,766,306
経常利益(千円)40,20543,66256,827207,492337,559295,109
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△10,342△3,59724,334153,436193,727152,728
包括利益(千円)---159,560200,456161,743
純資産額(千円)749,060749,142773,575936,1251,131,4781,283,592
総資産額(千円)2,410,9962,740,6053,033,0013,952,6444,347,5444,985,318
1株当たり純資産額(円)93,597.8493,344.1295,938.1328,725.87344.21388.00
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△1,034.92△453.863,070.154,827.0160.4447.46
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)---4,751.0459.7446.93
自己資本比率(%)30.727.025.123.225.425.1
自己資本利益率(%)--3.216.717.512.2
株価収益率(倍)--13.915.917.815.5
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)203,45617,300100,84197,275286,774535,517
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)162,542△122,078△111,435△27,316△117,977△146,061
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△164,157△26,22793,843133,962△112,641△95,710
現金及び現金同等物の期末残高(千円)655,921543,335626,585830,507886,6621,181,391
従業員数(人)240270262286310325
(15)(20)(23)(24)(33)(32)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第13期より「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2010年6月30日)を適用しております。
3.第10期及び第11期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、当期純損失が計上されているため記載しておりません。また、第12期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第10期及び第11期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員(社外への出向者を除き、社外からの出向者を含む他、常用パートを含んでおります。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、派遣社員、季節工を含みます。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.当社は、2011年7月1日付で株式1株につき2株の株式分割を行っております。
7.当社は、2013年1月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を、また、2013年7月1日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行いましたが、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
また、第14期末日時点の株価は、2013年1月1日付の株式分割に係る権利落ち後の株価となっております。従って、第14期の株価収益率については、当該権利落ち後の株価を当該株式分割を考慮した1株当たり当期純利益金額で除して算定しております。
8.第12期は、決算期変更により2010年9月1日から2010年12月31日までの4ヶ月間となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05594] S1001IY4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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