有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002516
アステリア株式会社 沿革 (2014年3月期)
当社は、創業者の平野洋一郎と北原淑行が、インターネットの普及によって多種多様なソフトウェア間でのデータ連携が必要になると考えたことが端緒となっております。両名は、情報システムとそのネットワークにおける世界標準のデータ形式としてのXML※の普及を予見し、W3C※によるXMLの勧告から約半年後の1998年9月にXML専業ソフトウェア開発企業として当社を設立いたしました。
※印=「用語解説」を参照ください。
年月 | 事項 |
1998年9月 | 平野洋一郎と北原淑行が当社創立 |
1999年1月 | 世界初の商用XMLエンジン「iPEX」を発売 |
10月 | 「XML Solution Components」を発売 |
2000年10月 | 「Asteria for RosettaNet」を発表(2001年1月発売) |
2001年1月 | XML技術者教育制度「ICEC」を開設 |
10月 | XML技術者認定制度「XMLマスター」を開始 |
2002年6月 | 「ノン・コーディング」コンセプトの「ASTERIA R2」を発売 |
2003年10月 | 「ASTERIA 3」を発売 |
2004年1月 | 「XMLマスター」を世界各国で提供開始 |
4月 | 米国100%子会社(サンマテオ市)を設立 |
2005年10月 | 「ASTERIA」の導入企業数が200社を突破 |
2006年9月 | 「ASTERIA」の導入企業数が300社を突破 |
9月 | 「ASTERIA」EAI国内シェアNo.1に(※) ※:テクノシステムリサーチ社「2006年ソフトウェアマーケティング総覧」による |
2007年1月 | 「ASTERIA WARP」を発売 |
6月 | 東京証券取引所マザーズ上場 |
9月 | 「ASTERIA」2年連続EAI国内シェアNo.1に(※) ※:テクノシステムリサーチ社「2007年ソフトウェアマーケティング総覧」による |
10月 | インフォテリア・オンライン株式会社(100%子会社)設立 |
10月 | オンライン表計算サービス「OnSheet」を提供開始 |
2008年1月 | クラウド型データ連携サービス「ASTERIA On Demand」を提供開始 |
2月 | マスターデータ管理ミドルウェア「ASTERIA MDM One」を発売 |
4月 | オンライン付箋サービス「lino」を提供開始 |
9月 | 「ASTERIA」の導入企業数が500社を突破 |
9月 | 「ASTERIA」3年連続EAI国内シェアNo.1に(※) ※:テクノシステムリサーチ社「2008年ソフトウェアマーケティング総覧」による |
10月 | 「Rejaw」を提供開始 |
2009年6月 | 「Handbook」を提供開始 |
6月 | 100%子会社[Infoteria Corporation USA]を閉鎖 |
9月 | 100%子会社[インフォテリア・オンライン株式会社]と合併 |
12月 | 「ASTERIA」の導入企業数が1,000社を突破 |
2010年3月 | Twitter対応“つながる”iPhoneカレンダー「TwitCal」を提供開始 |
10月 | パーソナルクラウドとつながるカレンダー、「SnapCal」を提供開始 |
2011年3月 | 「ASTERIA」の導入企業数が2,000社を突破 |
年月 | 事項 |
2012年1月 | 「ASTERIA」EAI/ESB製品の国内市場シェアで6年連続第1位に(※) ※:テクノシステムリサーチ社「2010-2011年ソフトウェアマーケティング 総覧」に よる |
2月 | 中国浙江省杭州市に「亿福天(杭州)信息科技有限公司」(100%子会社)を設立 |
3月 | 「Handbook」の導入企業数が350社を突破 |
4月 | 「ASTERIA」の導入企業数が3,000社を突破 |
5月 | 米国「Extentech」社を買収し100%子会社化(現:Infoteria America) |
9月 | 中国上海市 に「 樱枫天(上海)貿易有限公司 」(100%子会社)を設立 |
2013年9月 | 「ASTERIA」EAI/ESB製品の国内市場シェアで7年連続第1位に(※) ※:テクノ・システム・リサーチ「2013年ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB 市場編」による |
9月 | 香港に「 Infoteria Hong Kong Limited」(100%子会社)を設立 |
10月 | 「ASTERIA」の導入企業数が4,000社を突破 |
11月 | 「Handbook」MCM製品の国内市場シェアで2年連続第1位に(※) ※:ITR社調査による |
12月 | 「Handbook」の導入社数が600社を突破 |
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ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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