シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002516

有価証券報告書抜粋 アステリア株式会社 沿革 (2014年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

当社は、創業者の平野洋一郎と北原淑行が、インターネットの普及によって多種多様なソフトウェア間でのデータ連携が必要になると考えたことが端緒となっております。両名は、情報システムとそのネットワークにおける世界標準のデータ形式としてのXML※の普及を予見し、W3C※によるXMLの勧告から約半年後の1998年9月にXML専業ソフトウェア開発企業として当社を設立いたしました。
年月事項
1998年9月平野洋一郎と北原淑行が当社創立
1999年1月世界初の商用XMLエンジン「iPEX」を発売
10月「XML Solution Components」を発売
2000年10月「Asteria for RosettaNet」を発表(2001年1月発売)
2001年1月XML技術者教育制度「ICEC」を開設
10月XML技術者認定制度「XMLマスター」を開始
2002年6月「ノン・コーディング」コンセプトの「ASTERIA R2」を発売
2003年10月「ASTERIA 3」を発売
2004年1月「XMLマスター」を世界各国で提供開始
4月米国100%子会社(サンマテオ市)を設立
2005年10月「ASTERIA」の導入企業数が200社を突破
2006年9月「ASTERIA」の導入企業数が300社を突破
9月「ASTERIA」EAI国内シェアNo.1に(※)
※:テクノシステムリサーチ社「2006年ソフトウェアマーケティング総覧」による
2007年1月「ASTERIA WARP」を発売
6月東京証券取引所マザーズ上場
9月「ASTERIA」2年連続EAI国内シェアNo.1に(※)
※:テクノシステムリサーチ社「2007年ソフトウェアマーケティング総覧」による
10月インフォテリア・オンライン株式会社(100%子会社)設立
10月オンライン表計算サービス「OnSheet」を提供開始
2008年1月クラウド型データ連携サービス「ASTERIA On Demand」を提供開始
2月マスターデータ管理ミドルウェア「ASTERIA MDM One」を発売
4月オンライン付箋サービス「lino」を提供開始
9月「ASTERIA」の導入企業数が500社を突破
9月「ASTERIA」3年連続EAI国内シェアNo.1に(※)
※:テクノシステムリサーチ社「2008年ソフトウェアマーケティング総覧」による
10月「Rejaw」を提供開始
2009年6月「Handbook」を提供開始
6月100%子会社[Infoteria Corporation USA]を閉鎖
9月100%子会社[インフォテリア・オンライン株式会社]と合併
12月「ASTERIA」の導入企業数が1,000社を突破
2010年3月Twitter対応“つながる”iPhoneカレンダー「TwitCal」を提供開始
10月パーソナルクラウドとつながるカレンダー、「SnapCal」を提供開始
2011年3月「ASTERIA」の導入企業数が2,000社を突破


年月事項
2012年1月「ASTERIA」EAI/ESB製品の国内市場シェアで6年連続第1位に(※)
※:テクノシステムリサーチ社「2010-2011年ソフトウェアマーケティング 総覧」に
よる
2月中国浙江省杭州市に「亿福天(杭州)信息科技有限公司」(100%子会社)を設立
3月「Handbook」の導入企業数が350社を突破
4月「ASTERIA」の導入企業数が3,000社を突破
5月米国「Extentech」社を買収し100%子会社化(現:Infoteria America)
9月中国上海市 に「 樱枫天(上海)貿易有限公司 」(100%子会社)を設立
2013年9月「ASTERIA」EAI/ESB製品の国内市場シェアで7年連続第1位に(※)
※:テクノ・システム・リサーチ「2013年ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB 市場編」による
9月香港に「 Infoteria Hong Kong Limited」(100%子会社)を設立
10月「ASTERIA」の導入企業数が4,000社を突破
11月「Handbook」MCM製品の国内市場シェアで2年連続第1位に(※)
※:ITR社調査による
12月「Handbook」の導入社数が600社を突破
※印=「用語解説」を参照ください。

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05699] S1002516)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。