株式会社ユビキタスＡＩ 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役社長 (代表取締役)		佐野 勝大	1966年8月4日生	1989年4月 日本アイ・ビー・エム株式会社入社 1998年3月 マイクロソフト株式会社入社 2007年7月 同社業務執行役員デジタルライフスタイル推進戦略担当ディレクター 2008年4月 同社業務執行役員デジタルライフスタイル推進戦略担当ディレクター兼米国Microsoft Corporation コンシューマーアンドオンラインインターナショナル日本担当ディレクター 2008年9月 株式会社エムティーアイ入社 上席執行役員MS事業本部副本部長兼事業戦略室長 2010年10月 当社入社 執行役員事業本部長 2011年4月 当社執行役員営業マーケティング本部長 2011年6月 当社取締役営業マーケティング本部長 2013年11月 当社代表取締役社長(現任)	(注)2	900
取締役	事業 本部長	長谷川 聡	1967年10月12日生	1990年4月 ダイヤモンドファクター株式会社 (現 三菱UFJファクター株式会社)入社 1996年1月 株式会社ジャストシステム 入社 1999年6月 株式会社デジオン 入社 2002年4月 同社取締役 2007年4月 同社執行役員 2008年4月 株式会社オプティム セールス&マーケティング ディレクター 2008年9月 株式会社ユビキタス入社 第二事業部 ディレクター 2009年2月 当社事業本部 事業企画部長 2009年12月 当社事業本部 副事業本部長 兼 事業企画部長 2011年4月 当社営業マーケティング本部 副本部長 兼 ビジネス開発部長 2012年10月 当社営業マーケティング本部 副本部長 兼 スマートソリューション事業部 2013年12月 当社執行役員 スマートソリューション事業部長 2014年4月 当社執行役員 事業本部長 2014年6月 当社取締役 事業本部長(現任)	(注)2	600
取締役	研究開発 本部長	間中 信一	1962年9月23日生	1985年12月 日本ディジタルイクイップメント株式会社入社 1992年9月 マイクロソフト株式会社入社 プロダクトマーケティング本部WindowsNTプロダクトマネージャ 1994年7月 同社Windows開発部グループマネージャ 1997年9月 同社Windowsエンベディッドシステム開発部グループマネージャ 1998年9月 同社モバイルデバイス開発部シニアグループマネージャ 2001年9月 同社IEBプラットフォーム開発統括部統括部長 2007年9月 マイクロソフトプロダクトディベロップメント株式会社 業務執行役員ホーム&エンターテイメント事業本部プラットフォーム開発統括部統括部長 2011年4月 当社入社 執行役員開発本部長 2013年6月 当社取締役開発本部長 2014年4月 当社取締役研究開発本部長(現任)	(注)2	600

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
常勤監査役		光岡 誠治	1949年8月13日生	1976年4月 日本電気株式会社入社 2003年3月 NECエレクトロニクス株式会社移籍社長付上席ソフトウェア戦略プロフェッショナル 2004年11月 同社システムソフトウェア開発事業本部長(支配人) 2011年6月 当社常勤監査役(現任)	(注)3	-
監査役		大貫 篤志	1968年9月7日生	1990年10月 監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入社 1995年3月 公認会計士登録 2003年3月 株式会社シコー技研(現 シコー株式会社) 監査役 2004年1月 同社取締役 2005年9月 当社監査役 2009年4月 当社常勤監査役 2010年2月 税理士登録 2011年6月 当社監査役(現任) 2012年2月 株式会社セールポン代表取締役(現任)	(注)3	-
監査役		三輪 忠司	1970年5月19日生	1995年4月 株式会社東芝入社 2004年10月 司法書士法人鶴屋町合同事務所入所 2006年10月 谷口咲司法書士事務所入所 2007年5月 司法書士登録 2007年5月 司法書士鈴木昇事務所入所 2007年12月 司法書士三輪忠司事務所開設 代表(現任) 2008年6月 当社監査役(現任)	(注)4	-
計						2,100

(注)1.監査役 光岡誠治氏、大貫篤志氏及び三輪忠司氏は、社外監査役です。
2.2013年6月21日より2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
3.2011年6月23日より4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
4.2012年6月19日より4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで