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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001GFT

有価証券報告書抜粋 CDS株式会社 連結経営指標等 (2013年12月期)


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回次第30期第31期第32期第33期第34期
決算年月2009年12月2010年12月2011年12月2012年12月2013年12月
売上高(千円)5,507,2016,086,7137,429,9398,106,5388,320,576
経常利益(千円)141,852424,929993,6131,101,8731,042,549
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△59,907112,209560,754646,801443,995
包括利益(千円)--562,752659,768469,998
純資産額(千円)2,218,7372,192,8932,669,0393,205,6013,832,722
総資産額(千円)3,154,6293,846,7654,860,7364,888,7745,643,910
1株当たり純資産額(円)67,887.0969,777.38419.55499.16561.94
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)△1,832.703,585.8488.78101.2665.91
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)69.957.054.965.567.9
自己資本利益率(%)-5.123.022.012.6
株価収益率(倍)-20.915.227.9016.14
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)306,965533,840504,804916,816165,741
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△5,423△74,713△640,477△128,455△915,667
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△391,223△175,98897,363△383,132487,985
現金及び現金同等物の期末残高(千円)526,900806,978764,7971,180,177938,966
従業員数(人)585603643643690
(外、平均臨時雇用者数)(29)(22)(49)(54)(51)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、第30期は潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、第31期、第32期及び第33期については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、第34期は潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.第30期は当期純損失を計上しているため、自己資本利益率及び株価収益率を記載しておりません。
4.第33期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2013年1月1日付で普通株式1株を200株とする株式分割を行いましたが、第32期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。

5.当社は第31期中(2010年8月31日)に株式会社東輪堂の株式を取得し、連結子会社としておりますが、2010年9月30日をみなし取得日としているため、貸借対照表については第31期第3四半期連結会計期間より、損益計算書及びキャッシュ・フロー計算書については第31期第4四半期連結会計期間より連結しております。
6.当社は第32期中(2011年7月1日)に株式会社PMCの株式を取得し、連結子会社としたため、第32期第3四半期連結会計期間より当該株式会社PMC及びその子会社である品睦希(上海)図文設計有限公司を連結しております。
7.当社は第34期中(2013年7月15日)にSAS METAFORM LANGUESの株式を取得し、連結子会社としておりますが、2013年7月1日をみなし取得日としているため、第34期第3四半期連結会計期間より連結しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05726] S1001GFT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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