有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002D9L
大建工業株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役会長 (代表取締役) | 澤木 良次 | 1948年1月20日生 |
| 注(3) | 155 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | 億田 正則 | 1950年4月25日生 |
| 注(3) | 24 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役副社長 (代表取締役) | 金坂 和正 | 1950年11月18日生 |
| 注(3) | 62 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 経理部長 | 今村 喜久雄 | 1952年11月7日生 |
| 注(3) | 57 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 財務部長 | 山中 健司 | 1950年9月26日生 |
| 注(3) | 44 | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 住空間事業統轄部長兼調達改革本部長 | 渋谷 達夫 | 1954年10月30日生 |
| 注(3) | 15 | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | MDF事業統轄部長兼海外事業統轄部長兼東京本部長 | 加藤 智明 | 1957年1月20日生 |
| 注(3) | 30 | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 経営企画部長兼新規事業開発室長兼秘書室長 | 照林 尚志 | 1956年6月13日生 |
| 注(3) | 8 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
取締役 | 相原 隆 | 1955年10月17日生 |
| 注(3) | 1 | |||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 伊藤 章倫 | 1950年12月20日生 |
| 注(4) | 26 | |||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 島田 睦博 | 1952年4月14日生 |
| 注(5) | 26 | |||||||||||||||||||||
監査役 | 蓮沼 彰夫 | 1951年2月21日生 |
| 注(6) | - | |||||||||||||||||||||
監査役 | 水野 浩児 | 1968年6月29日生 |
| 注(4) | 2 | |||||||||||||||||||||
計 | 450 |
2.監査役蓮沼彰夫及び水野浩児は、社外監査役であります。
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は18名で、上記取締役兼任の執行役員7名のほか
(常務執行役員)3名
冬木 敏夫 総合開発研究所長
畑島 正志 住建営業統轄部長 兼 産業資材営業統轄部長
播磨 哲男 エコ事業統轄部長
(上席執行役員)2名
北川 隆雄 産業資材営業統轄部副統轄部長 兼 リテール営業部長
吉田 弥寿郎 MDF事業統轄部副統轄部長
(執行役員) 6名
杉本 寛 品質保証部長
長谷川 賢司 情報業務部長
布施 茂人 マーケティング部長 兼 開発企画部長
佐藤 憲一 法務・CSR部長
頓花 修二 広報部長
吉田 和雅 エコ事業統轄部副統轄部長 兼 エコ事業部長
で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00619] S1002D9L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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