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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002F44

有価証券報告書抜粋 名古屋木材株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役社長
(代表取締役)
丹羽 耕太郎昭21.3.4生
2002年1月㈱UFJホールディングス
常務執行役員
2002年6月当社入社
2002年6月当社専務取締役
2003年6月当社取締役社長(現任)
2003年6月名木施工㈱取締役社長
2008年6月

2013年7月
㈱三重ナゴヤホームズ取締役社長(現任)
㈱メイモク・リグノ取締役社長(現任)
(注)2149
常務取締役執行役員総務部長細江 太喜雄昭23.9.12生
1972年4月㈱東海銀行入行
1997年1月同行高槻支店長
1998年5月同行大阪お客さまサービス室長
2002年7月㈱UFJビジネスファイナンス推進役
2004年6月当社監査役
2005年6月当社取締役
2005年6月当社執行役員(現任)
2005年6月当社総務部長(現任)
2007年2月
2009年6月
当社不動産部長
当社常務取締役(現任)
(注)222
取締役執行役員営業本部長兼新事業統轄近藤 勝弘昭30.2.15生
1977年4月当社入社
2004年5月当社地域営業副本部長
2005年7月当社営業副本部長
2006年7月当社岐阜営業部長
2008年6月当社取締役(現任)
2008年6月当社執行役員(現任)
2008年6月名木運輸㈱取締役社長(現任)
2008年7月当社営業本部長
2012年6月当社営業本部長兼新事業統轄
(現任)
(注)215
取締役執行役員市場本部長兼住宅事業部長兼商品開発室統轄恒川 裕司昭38.8.12生
1982年4月㈱イワタ入社
1985年7月丸玉木材㈱入社
2000年1月当社入社
2005年6月当社産業資材部長
2005年6月当社営業副本部長
2005年6月当社ハウジング部長
2005年6月当社生産副本部長
2008年6月当社取締役(現任)
2008年6月当社執行役員(現任)
2008年6月当社生産本部長
2008年10月当社フローリング部長
2009年10月
2010年6月
当社市場本部長(現任)
名木施工㈱取締役社長(現任)
2013年2月
2013年2月
当社住宅事業部長(現任)
当社研究開発室統轄
2014年6月当社商品開発室統轄(現任)
(注)212


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役執行役員経営企画部長兼木材コンビニ事業部統轄大澤 重成昭37.4.29生
1981年4月日本国有鉄道入社
1989年4月日本電信電話㈱入社
2006年7月当社入社
2006年7月当社総務部サブリーダー
2008年7月当社経営企画部長(現任)
2009年6月当社取締役(現任)
2009年6月当社執行役員(現任)
2013年2月当社名木施工部統轄
2013年2月当社木材コンビニ事業部統轄
(現任)
(注)28
監査役赤星 知明昭46.4.9生
1995年10月監査法人トーマツ名古屋事務所入所
2000年5月公認会計士登録
2002年9月赤星公認会計士事務所開設
2005年2月税理士登録
2005年6月当社監査役(現任)
(注)316
監査役桐山 清昭21.11.19生
1977年5月当社入社
1978年12月当社監査役
1986年6月当社取締役
1991年4月中部大学教授(現任)
2003年6月当社監査役(現任)
(注)3203
監査役安井 孝安昭23.3.9生
1970年9月㈱三進製作所入社
1976年4月ファンシーツダ㈱入社
1986年5月㈱オムニツダ入社
1999年7月㈱大和製作所
常務取締役総務部長
2011年6月当社監査役(現任)
(注)44
429
(注)1.監査役赤星知明及び安井孝安は社外監査役であります。
2.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00628] S1002F44)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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