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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009ZJR

有価証券報告書抜粋 株式会社JMC 役員の状況 (2016年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
-渡邊 大知1974年4月2日生1994年3月 ボクシング プロデビュー
1999年4月 当社入社
2000年9月 当社専務取締役
2004年12月 当社代表取締役社長 (現任)
2013年10月 経済産業省主催「新ものづくり研究会」委員
(注)
3
646,800
専務取締役業務執行担当鈴木 浩之1979年8月28日生2002年11月 有限会社エス・ケー・イー設立
2006年1月 当社と合併
当社専務取締役(現任)
(注)
3
238,000
取締役管理部門担当森谷 知子1970年5月6日生1993年4月 株式会社エム・ツダ入社
1997年10月 ジボダン・ルール株式会社
入社
1999年8月 サン・マイクロシステムズ株式会社入社 経理財務本部長
2009年5月 ダノン・ジャパン株式会社入社 財務経理シニアマネージャー
2011年1月 コストコホールセール・ジャパン株式会社入社
2014年12月 当社入社 内部監査室長
2015年8月 当社取締役(現任)
(注)
3
8,000
取締役-山﨑 晴太郎1982年8月14日生2006年4月 ビルコム株式会社入社
2008年10月 株式会社まくら
(現 株式会社セイタロウデザイン)設立
代表取締役(現任)
2014年7月 当社取締役(現任)
(注)
3
24,000
取締役-鈴井 博之1961年4月21日生1984年4月 ワールド・ピーアール株式会社入社
1987年4月 牟田会計事務所入社
1988年9月 KPMG国際税務部東京/マドリッド事務所入社 マネジャー
1991年10月 鈴井博之税理士事務所開業
1996年6月 サン・マイクロシステムズ株式会社入社 経理財務本部統括部長
2004年7月 ゴールドマン・サックス・リアルティ・ジャパン入社 経理部ディレクター
2004年8月 ジャパン・ホテル・アンド・リゾート株式会社出向
2005年10月 同社取締役
2007年4月 同社代表取締役
2007年8月 ジャパン・ホテル・アンド・リゾート投資法人 執行役員
2012年4月 ジャパン・ホテル・リート・アドバイザーズ株式会社 代表取締役
2014年7月 株式会社カンパニュラ 代表取締役(現任)
2016年4月 当社取締役(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役-山下 芳生1949年8月31日生1973年4月 日本勧業角丸証券株式会社(現 みずほ証券株式会社)入社
1995年6月 勧角証券株式会社(現 みずほ証券株式会社)
茨木支店長
1996年11月 同社浜松支店長
1999年7月 株式会社フレッグインターナショナル入社
2000年1月 亜細亜証券印刷株式会社 (現 株式会社プロネクサス)入社
2015年1月 当社監査役(現任)
(注)
4
800
監査役-村田 真一1968年3月7日生1995年4月 弁護士登録・兼子岩松法律事務所入所(現任)
2012年6月 株式会社プラザクリエイト監査役(現任)
2015年3月 当社監査役(現任)
2015年6月 シュッピン株式会社取締役(現任)
(注)
4
-
監査役-関根 修一1950年1月8日生1970年4月 日本電気株式会社入社
2000年6月 品質マネジメントシステム主任審査員
2005年4月 環境マネジメントシステム主任審査員
2015年3月 当社監査役(現任)
(注)
4
-
917,600
(注) 1.取締役鈴井博之は、社外取締役であります。
2.監査役山下芳生、村田真一及び関根修一は、社外監査役であります。
3.2016年8月12日開催の臨時株主総会終結の時から、2017年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2016年8月12日開催の臨時株主総会終結の時から、2019年12月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32770] S1009ZJR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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