有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004ZAK
株式会社リクルートホールディングス 提出会社の経営指標等 (2015年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
回次 | 第51期 | 第52期 | 第53期 | 第54期 | 第55期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (百万円) | 327,685 | 372,057 | 434,309 | 492,054 | 512,928 |
経常利益 | (百万円) | 65,682 | 97,672 | 92,912 | 77,096 | 77,133 |
当期純利益 | (百万円) | 28,600 | 32,627 | 53,094 | 46,143 | 50,256 |
資本金 | (百万円) | 3,002 | 3,002 | 3,002 | 3,002 | 10,000 |
発行済株式総数 | (株) | 60,139,974 | 60,139,974 | 60,139,974 | 60,139,974 | 565,320,010 |
純資産額 | (百万円) | 288,581 | 272,832 | 322,839 | 389,694 | 539,990 |
総資産額 | (百万円) | 656,664 | 643,665 | 789,216 | 820,660 | 1,044,796 |
1株当たり純資産額 | (円) | 5,340.57 | 5,451.25 | 645.03 | 734.95 | 954.12 |
1株当たり配当額 | (円) | 260 | 260 | 260 | 260 | 47 |
(うち1株当たり 中間配当額) | (円) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) |
1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 521.41 | 634.63 | 106.08 | 89.32 | 92.14 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | 92.07 |
自己資本比率 | (%) | 43.9 | 42.4 | 40.9 | 47.4 | 51.6 |
自己資本利益率 | (%) | 9.7 | 11.6 | 17.8 | 13.0 | 10.8 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | 40.7 |
配当性向 | (%) | 49.9 | 41.0 | 24.5 | 29.1 | 51.0 |
従業員数 | 6,145 | 4,478 | 330 | 372 | 444 | |
〔外、平均臨時 雇用者数〕 | (名) | 〔1,695〕 | 〔1,457〕 | 〔4〕 | 〔-〕 | 〔-〕 |
(注)1売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 当社は2014年7月31日付で普通株式1株を10株に分割し、2014年8月8日付で自己株式31,033,830株の消却を行い、2014年10月15日付で公募増資による新株式3,665,000株の発行を行い、2014年11月21日付で自己株式8,710,900株の消却を行っております。その結果、発行済株式総数は565,320,010株となっております。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第53期までは潜在株式が存在しないため、第54期は潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。
4 第51期、第52期、第53期及び第54期の株価収益率は、当社株式が非上場であるため記載しておりません。
5 第53期、第54期及び第55期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、新日本有限責任監査法人により監査を受けておりますが、第51期及び第52期の財務諸表については、監査を受けておりません。
6 2014年7月31日付で普通株式1株につき10株の株式分割を行いましたが、第53期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E07801] S1004ZAK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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